22日、北京APEC首脳会議の会期中の青空はネットユーザーに「APECブルー」と呼ばれた。

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2016年2月22日、北京APEC首脳会議(2014年)の会期中の青空は、ネットユーザーに「APECブルー」と呼ばれた。中国科学院大気物理研究所研究員の孫業楽(スン・イエラー)氏が率いる研究チームが、当時観測された大気質データを分析したところ、二酸化硫黄や窒素酸化物など二次エアロゾル前駆体の排出削減が、二次粒子の形成を効果的に抑制する鍵になることを発見した。関連する研究成果は今月18日、英ネイチャー・パブリッシング・グループの「Scientific Reports」に掲載された。科技日報が伝えた。

孫氏が率いる研究チームは2014年10月15日から11月13日の間、北京気象タワーの高さ別に、エアロゾルの測定を同時に行った。研究者はAPEC首脳会議の会期中、二次エアロゾルの濃度が大幅に低下したことを発見した。研究者によると、二次エアロゾルは大気中のガス状汚染物が一連の化学転化もしくは物理的な過程を経て生まれた個体・液体粒子状物質で、PM2.5の主な出処となっている。うち二次エアロゾルの前駆体の多くは二酸化硫黄や窒素酸化物だ。

研究者は、PM2.5の濃度低下は二次エアロゾルを形成する物質の減少と関連していると判断した。二次エアロゾル前駆体の削減により、二次エアロゾルの濃度を2〜3分の1にすることができるという。しかし大気中の一次エアロゾルの水準に目立った変化はなかった。研究者はこれについて、自動車の排気ガス、調理、バイオマス燃料の燃焼によるものとしている。

研究者は、粒子状物質の濃度を抑制する上で汚染源の抑制が重要になり、山谷風が補助的な役割を果たすと指摘した。(提供/人民網日本語版・翻訳/YF・編集/武藤)