誠光社

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 2015年11月末、京都市上京区の鴨川にほど近い住宅街に、一軒の書店がオープンした。お店の名前は誠光社。売り場面積20坪弱のこの小さな書店が、出版業界全体にイノベーションをもたらそうとしている。店主を務める堀部篤史氏は、関西随一の名物書店であり、英ガーディアン紙による「世界の素晴らしい書店ベスト10」にも選ばれた、恵文社一乗寺店(京都市上京区)で13年間店長を務めた人物だ。

 アマゾンや大手書店チェーンに押され、街の書店が減少し続けている現在。新刊書店の新規オープンも少ない。堀部氏はそれらの理由として、既存の流通構造に問題があると指摘。街の書店が生き残る術として“直取引”という方法を採用し、動き出した誠光社の取り組みに迫った。

●理想的な書店を実現

 出版業界の流通は、出版社がつくった本を、取次が全国の書店に配本する仕組みだ。取次はいわゆる卸問屋の役割を担っている。しかし、取次を経由するとマージンが発生し、本が売れたときに書店に入るのは代金の2割と、小売業のなかでもかなり利幅が小さい。そのため中小の書店は、利幅の大きい雑貨を扱ったり、カフェなどの複合店舗にしたりせざるを得ないのが現状だ。

「恵文社一乗寺店で店長だったときも、自分の“したいこと”と“すべきこと”の間にギャップを感じていました」と堀部氏は明かす。同店の売り場面積は約90坪で家賃も高く、人件費も高額。そのため、売れそうな本を揃えたり、利幅の高いアイテムに頼ったりせざるを得なかった。堀部氏はその状況を是とせず、独立の道を選択した。

 こだわったのは、「本を中心とした商材を扱い、嗜好性が強くて面白い品揃えをする。そして店主が自ら接客をして、お客様との距離が近く、地域に親しまれる書店を目指したい」ということ。上記を満たし、なおかつ経営的にも成立する書店像を考えたとき、出版社との直取引という選択肢は必然だったと堀部氏は話す。

 書店が新規出店をする場合、大手取次と契約するためには、高額な契約金が必要となる。そのため書店を始めたいと思っても、多くの人は二の足を踏まざるを得ない。しかし直取引であれば、契約金は不要。マージンも不要なので、一冊売れたときの利幅も大きくなり、雑貨などに頼る必要がなくなるのだ。

 店舗の規模を小さくしたのも必然だった。誠光社は2階建てで、1階が店舗、2階を住居にすることで家賃を抑えている。接客や店舗運営も、夫人に手伝ってもらうほかは基本的に堀部氏一人で行っている。そのため人件費も不要で、客との距離も自然と近くなる。また、訪れる客は、同店の嗜好性が高い商品構成を好んで来る人がほとんど。そのためまとめ買いをする客も多く、一般的な書店よりも客単価は高額となる。

 このように、経費を抑えて利益率を上げたことで、全体的な売り上げが小さくても成立し、客との距離も近い理想的な書店を実現できたのだ。

●変わる出版業界

 誠光社が成立する理由の一つとして、堀部氏は出版社のビジネスモデルが変わってきていることを指摘する。出版社はこれまで、数万〜数十万部売れる「ベストセラー本」をつくり、取次を通じて全国の書店に配本・販売してきた。しかし、現在の出版業界は、販売部数が3000〜5000部でも成り立つマーケットに変わってきているという。部数は少なくても、そのぶん嗜好性が高く、面白い本をつくる出版社が増えている。そこでつくられた本は、特定の書店に置かれるだけで十分に成立する、というわけだ。

「初版で1000部を刷ったとします。それを10冊仕入れてくれる書店が100店舗あれば、完売しますよね」(堀部氏)

 つまり全国に配本する必要がなくなるため、出版社と書店の直取引が成立する。取次は販売実績を基に配本するため、規模が小さい街の書店は欲しい本を入荷できないことも多い。このように取次に配本を決められることや、マージンを支払う必要性もなくなり、出版社・書店の双方のメリットが大きくなる、というわけだ。

 誠光社は、オープン直後から目標の売り上げもクリアし、経営は順調だという。本のマーケットが縮小し、街の書店が減り続けている昨今。誠光社の取り組みは、既存の流通の仕組みに一石を投じ、新しい可能性を示してみせた。街の書店の未来は、自分たちで切り開く時代に差し掛かっている。
(文=肥沼和之/ジャーナリスト)