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ジャストシステムが2月10日に公開した「20代〜60代に聞いた! スマートフォンの契約に関する意識調査」によると、スマートフォン契約におけるいわゆる「2年縛り」を知っていて他の人にも説明できるという回答者でも、実際に正しい回答を選択できたのは43.3%に過ぎない実情が、から浮かび上がった。

同調査は、同社の自己回答型Webアンケート・システムである「Fastask (ファストアスク)」の登録モニターのうち、スマートフォンを所有する全国の20歳から69歳の男女計500人を対象として、2月5日から2月8日にかけて実施したもの。

スマートフォンに関連して、料金の値下げや「2年縛り」の是正案などに関する報道をどのように感じるかを聞いたところ、「『2年縛り』については、通知も無く自動更新されるのではなく、事前に契約終了が近いことを『通知』してほしい」について「あてはまる」または「ややあてはまる」とした回答者が計84.4%と最も多い。次いで、「データ通信などをあまり頻繁に利用しない人向けの値下げよりも、そもそも『2年縛り』を撤廃してほしい」という回答が計70.4%に上った。

また、「次はSIMフリーの端末にしようと考えている」という回答が計35.2%あり、年代別では40代が42.0%で最多だった。

スマートフォンの2年縛りを知っていて他の人にも説明できるという回答者(全体の42.0%)のうち、実際に正しい回答を選択できたのは43.3%に過ぎず、残りの56.7%は間違った認識を持っていた。

スマートフォンの解約について尋ねると、思いついたその日のうちに解約できたという回答者は16.0%に過ぎない。一方で、「1カ月以上かかってしまったことがある」という回答者が13.8%、「挫折したことがある」が13.4%、「2週間以上かかってしまったことがある」が13.0%であり、スマートフォンを速やかに解約することはなかなか難しいようだと同社は見ている。

同社の調査担当者は、自身がスマートフォンの契約を変更しようとした際の繁雑さに触れた上で、「スマートフォンの料金や、契約の『2年縛り』に対する是正案などが報道されていますが、2016年はまさにスマートフォン市場にとって一つの転換期になるかもしれません」とコメントしている。

(山本善之介)