大手ビール5社の出荷数量の推移(共同通信社「ビールに関する飲用実態調査」より、以下同)

写真拡大

日本の20代はもっとビールを飲みたいと思っている――。株式会社共同通信社はこのほど、「ビールに関する飲用実態調査」(以下「ビール飲用実態調査」)の結果を発表したが、それによると、若年層を中心にビール回帰の動きがあることがわかった。

さまざまな種類のお酒が流通している日本で、最も消費されているのはビールだ。発泡酒や第3のビールを含むビール類全体で見ると、15年の大手5社の販売実績は前年比で0.5%減だったが、ビールに限っては0.1%増えた。前年を上回ったのは1996年以来19年ぶり。人口減少でマーケットが縮小傾向にあるなか、ビールの売れ行きはなぜ伸びたのか。

ビール会社の新施策が奏功、若者の本物志向も好影響か

プラスに転じた要因はいくつか挙げられる。2月3日に発表された「ビール飲用実態調査」の結果によれば、目に見える変化として大きいのは、トップを走るアサヒビールのシェアを切り崩すそうとライバル3社が新施策を仕掛け、それらが功を奏したことにある。キリンは「一番搾り」に注力し、21年ぶりの前年比プラスとなった。サントリーは「ザ・モルツ」を9月に発売したところ、当初販売計画の1.6倍も売れ、前年比104.9%と最も伸長。サッポロビールは「黒ラベル」の中身を刷新した結果、21年ぶりに前年の販売実績を超えた。

消費者、とくに若者のビールに対する嗜好の変化も影響していると見られる。ビール飲用実態調査で月1回以上ビールを飲む人に「今後ビールを飲む量は増えそうか」と尋ねたところ、全体では「変わらない」と答えた層が大半を占めたのに対し、20代では45.5%が「増えそう」「やや増えそう」と回答した。

酒税率に起因する値段の安さにより、ビールの代わりに発泡酒や第3のビールを飲む人は相変わらず多い。しかし「少々高くても本物を飲みたい」と考える人が若者を中心に徐々に増えているよう。それをうかがわせるのが小規模なビール醸造所で生まれるクラフトビールだろう。マーケットシェアはごくわずかだが、色・味・香と個性豊かな点が消費者に受け入れられ、スーパーやコンビニの陳列棚で徐々に存在感を増しているという。

こうした流れに乗ろうと大手メーカーも凝ったビールを次々と発売中だ。例えばサントリーは、世界に100種類以上あるビールの種類を通じて、多彩で個性的な味わいを楽しめる「クラフトセレクトシリーズ」を昨年5月から数量限定で展開している。

これからのビールは「キレや苦み」より「うまみや味わい」

飲用実態調査では「ビールを購入するときに重視する点」について尋ねているが、その結果は、当然といえば当然だが「おいしさ」が78.0%と圧倒的に支持された。続いて「品質が良さそうであること」が40.6%で、「メーカー・ブランド」が36.8%、「価格」が30.9%、「定番であること」が18.8%と続く。ネームバリューや価格よりも中身を重視する人が多いことがわかる。

これからのビールにはどのよう"おいしさ"の商品が人気を集めるだろうか。

「今後求めるビールの特徴」という質問について、最も得票率が高かった項目は「うまみを感じる」で56.4%だった。2番目が「味わいがある」で49.2%、3番目が「コクがある」で46.6%、4番目が「飲みやすい」で36.2%だった。これまで好まれてきた「キレがある」は27.8%、「苦みがある」は15.0%と、どちらも伸び悩み気味。

来年度の税制改正でビール復権も近い?

「とりあえずビール」は飲み会の常套句。家族や仲間との交流を深める上で、ビールが欠かせない飲み物であることは今も昔も変わらない。

ビールを飲む場面については、「家族が一緒の食事」が59.9%、「ひとりでくつろいでいるとき」が37.7%、「友人・仲間と集まって」が36.7%、「ひとりでの食事」が34.6%と上位を占めた。今後飲みたい場面は、「家族が一緒の食事」が54.2%、「友人・仲間と集まって」が45.0%、「ひとりでくつろいでいるとき」が37.9%、「ひとりでの食事」が33.1%だった。

平成28年度の税制改正では、ビール類の税率が統一される可能性が高い。発泡酒や第3のビールの税率が上がる一方で、ビールは305ml缶当たり20円以上下がると見られる。

実施までに5〜7年の猶予期間が設けられる見込みだが、ビール人気が再び盛り上げる日はそう遠くないかもしれない。