中国メディアの観察者網はこのほど、米国の第5世代戦闘機も日本を救えないと主張する論説を発表した。新浪網は同記事を転載したが、見出しに「J−20は日米の戦闘機を東シナ海で絶望的にする」を盛り込み、自国の優位さをさらに強調した。(イメージ写真提供:123RF。F−22戦闘機)

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 中国メディアの観察者網はこのほど、米国の第5世代戦闘機も日本を救えないと主張する論説を発表した。新浪網は同記事を転載したが、見出しに「J-20は日米の戦闘機を東シナ海で絶望的にする」を盛り込み、自国の優位さをさらに強調した。

 記事は1月下旬に米軍が「F-22」戦闘機を沖縄に配備したことと、日本が那覇に第9航空団の創設を決めたことなどに注目。日本の防空力において、「F-15」の旧式化が甚だしくなり、東シナ海からの脅威に対して、日本としては「数を増強して局面に対処する」ことしかできなくなったと論じた。

 さらに、導入が決まった米国の「F-35」については、価格が高騰したばかりか、「性能は自衛隊の要求に合わない」と指摘。さらに、日本が本当に必要と認識し、長年にわたって求め続けてきたF-22は「飛んで来るのを見てるだけ、飛んで去るのを見てるだけ」ことになったと紹介した。

 記事は過去の経緯について、1970年代から、日本は専守防衛をの大原則を順守しつつも日本の航空自衛隊は東アジアで第1の実力を持っていたと説明。大量の「F-4EJ」や「F-15J」を配備し、中国や北朝鮮、さらに韓国をも上回る「質の面での優勢」を保っていたと論じた。

 2000年以降は、尖閣諸島や東シナ海のガス田の問題で、日本にとっての「潜在的脅威」はかつてのソ連から中国に移行した。そして中国は、ロシアから「Su-27」を導入し、「J-11(殲-11)」シリーズを開発するなど、航空兵力の増強に努めた。

 記事は、それでも「自衛隊の優位はゆるがなかった」と論評した上で、「自衛隊も、中国空軍の迅速な増強を予期したため、さらに先進的な戦闘機を求め始めた」と解説。しかしF-22には高度な秘密が多く採用されているため、米国には日本に売却する意志はなく、F-22は米国本土に配備しておき、必要と判断した場合にのみ「消防士」として海外に派遣することに決めたと紹介した。

 西太平洋地区にF-22を配備するようになったのは、突発事態が発生する可能性があると判断したためで、より迅速に投入できるようにしたためという。

 記事は、日本が将来、仮にF-22を入手することになれば、中国に対する優位さをしばらく保てると主張。日本が実証機「X-2」の開発に着手したのは、米国にF-22の対日売却を促すためとの見方を示した。

 記事は最後の部分で、中国がF-22に対抗できる唯一の重戦闘機であるJ-20を実戦配備すれば、F-22はもはや、中国にとって脅威とは言えなくなると主張。今年(2016年)には、J-20の空軍部隊配備が始まるとされているので「ことしはあるいはラプター(F-22)が存在意義を持つ最後の年になるかもしれない」と論じた。(編集担当:如月隼人)(イメージ写真提供:123RF。F-22戦闘機)