日本市場で株価が急落する様をみせる中で、底堅く株価が推移している企業がある。ソニー、トヨタ、ホンダなどが底力をみせている。そうした日本企業の強さこそ、本誌が前号で紹介した投資信託の大手運用会社・三菱UFJ国際投信による「半年後、株価2万3000円になる」という衝撃的なレポート(1月14日付)の論拠といえる。

 この「2万3000円」レポートに続くように、複数の投資のプロたちも続々と株高を予測し始めているのだ。

 第一生命経済研究所は1月20日付のレポートで〈現行の株価水準は異常に割安と考えられ、やがて正常化に向かう〉とした上で、年内の日経平均を「2万3000円」と予想した。同研究所経済調査部の藤代宏一氏がいう。

「米国の金利上げや原油安、中国減速などの外部要因によって年初より円高・株安が進行したが、日本企業の業績は確実に上向きです。『騰落レシオ』(※注)は現時点で60%台前半で、売られ過ぎの目安の70%台を大幅に下回っており、反発は近い。今後は株価の再評価がさらに進むでしょう」

【※注/市場の値上がり銘柄数を値下がり銘柄数で割った比率。相場の下落と上昇の変わり目を探る指標で70%以下なら値上がりの可能性が高いと判断される】

 野村證券投資情報部エクイティ・マーケット・ストラテジストの小高貴久氏もこう話す。

「最近の株価落ち込みを悲観する必要はないと考えています。年末までに緩やかに2万3000円台に上昇していく」

「経済の千里眼」の異名をとり、多くの投資家から支持されるカリスマ国際金融コンサルタント・菅下清廣氏は本誌で〈注目すべきは日経平均2万3000円のライン〉〈このラインを超えてくれば、相場はバブル最高値を目指してさらに上昇する〉(昨年12月18日号)、と語っていた。投資のプロたちは日本企業の「底力」を知っているのだ。信州大学経済学部の真壁昭夫教授が解説する。

「業績好調の大企業に共通するのは、技術力や経営戦略がしっかりしていること。そして、中長期的な利益確保の道が確かであり、足下の外部要因に揺さぶられていないことです。日銀の異次元緩和も追い風になります。今の外部要因が落ち着いてきた暁には大企業が牽引役となり、日本の景気を高みへと引っ張るでしょう」

 いよいよ日本経済の「逆襲」が始まる。

※週刊ポスト2016年2月12日号