トヨタ、「スリムな衛星通信アンテナ」搭載の実験車を発表

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トヨタは、衛星通信機能を搭載した実験車「MIRAI」を北米国際オートショーに出展した。薄型で、物理的な追尾装置を必要としない新しいアンテナ「mTenna」を使ったものだ。

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現在の自動車に提供されている、高級感を出すハイテク機能の中で最も人気のあるもののひとつは、自動車を移動ホットスポットにする4G LTE接続だ。

しかし、自動車の「動くリヴィングルーム化」が進むにつれ、さらに多くのデータが必要になってくる。自律走行車は高精度の3Dマップをダウンロードする必要があるし、気象情報などにリアルタイムでアクセスすることも必要だ。

トヨタが4G接続の先を見ているのはそのためだ。とどまることなく増加する需要に、農村部や発展途上国においても、適正な価格で対応するには、携帯電話の中継塔が近くになくてもよいシステムが必要だとトヨタは考えている。

トヨタは現在、ワシントンに本拠がある通信技術企業Kymeta(カイメタ)社と提携している。Kymeta社は、「mTenna」という、厚さわずか半インチ(約1.3cm)の衛星アンテナを開発している。

mTennaは、2つの回路基板(ガラスシート)で構成されている。適切に衛星の方を向くように、電子的に再構成することが可能だ。これまでのパラボラアンテナは、重くて空気力学的に劣る追尾用の皿や可動部が必要だった。

トヨタは1月にデトロイトで開催された北米国際オートショーに、Kymeta社のアンテナをルーフ部に内蔵した水素自動車「MIRAI」を出展した。

トヨタの高度道路交通システム研究の取り組みを指揮する友山茂樹は、Kymeta社の技術は「自動車による衛星通信の課題を解消できる可能性がある」と話している。

MIRAIはまだ実験車だが、トヨタとKymeta社が2013年9月に手を組んで以降の進捗がわかる。Kymeta社の創設者でCEOのネイサン・クンツは「この機能をさらなる完成度で実現するべくこの3年間取り組んできました」と話す。クンツ氏は、商品化の時期や費用は明らかにしなかったが、「できるだけ手頃なものにすることを目指しています」と話している。

mTennaは来年、何らかの海運の用途で製品化される予定だ(Kymeta社は開発製造にあたってシャープと提携しており、2017年の実用化を目指している)。さらにmTennaは、飛行機で使えるようにもつくられている(飛行中のWi-Fiがかなりよくなるだろう)。トヨタとの提携で、そこに自動車が加わるわけだ。

乗用車は、多くの乗客を運ぶ航空機ほど多くのデータが必要ないことから、Kymeta社のアンテナの自動車版は、直径が6インチ(約15cm)ほどになる可能性が高い。航空機向けが特大ピザほど大きさがあるユニットだとすると、自動車向けは1人用ピザくらいの大きさだ。消費電力も小さく、USBケーブルで動かすことができる。

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