中国メディア・新聞晨報は21日、中国で爆発的な成長を遂げているネットショッピングが、日本ではあまり流行しない理由について論じた文章を掲載した。(イメージ写真提供:123RF)

写真拡大

 中国メディア・新聞晨報は21日、中国で爆発的な成長を遂げているネットショッピングが、日本ではあまり流行しない理由について論じた文章を掲載した。

 記事は、ここ数年で中国のネットショッピング業界は飛躍的な発展を遂げ、「天文学的な数字の販売額」を記録すしていると紹介。その一方で、日本では中国ほどネットショッピングが一世を風靡しておらず、「みんな実体店舗で買い物をしたがる」とした。

 その理由の1つとして、「もちろん、状況は変化しつつあるが」と断ったうえで、日本に専業主婦が数多くいることを挙げた。そして、「旦那が会社に、子どもが学校に行ったあとの時間、「悠々と街をぶらつき、ショッピングするのだ」と解説した。

 一方で「それが根本的な原因であると考えてしまうのは、誤りだ」とし、日本の消費者を実体店舗へと向かわせる決定的な理由は「世界一流」と称される、消費者にとって心地よい優れたサービスが存在するからであると論じた。

 記事は、日本経済が1990年初頭に下り坂に入って以降、商店は客を集めるために「商品の品質に加えて、自らのサービスの質を絶えず高め」てきたと紹介。日本の店員1人1人が「お客さんがいるからこそ衣食に困らない。良質なサービスがあってこそお客さんは信頼してくれ、消費してくれる」ことをはっきりと認識しているのだとした。

 記事が指摘している「主婦のショッピング」も「実体店舗のサービスの良さ」も、確かに日本で実体店舗での買い物が好まれる理由として確かに存在するだろう。このほかに、「実体」のないネットでの取引に対する抵抗感、さらには「物を買う」という行為に対する慎重さといった要素も考えられそうだ。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)