トヨタ自動車は、「つながる」技術に関する取り組みを加速することを発表した。具体的には、車載通信機の搭載率を高め、順次、その対象地域を拡大。収集データを製品開発やアフターサービスに活用していく。

 トヨタ自動車(以下、トヨタ)は、「つながる」技術に関する取り組みを加速することを発表した。具体的には、米国で、2017年以降のモデル切り替えから車載通信機(データ・コミュニケーション・モジュール。以下、DCM)の搭載率を高め、その後、順次、米国以外の地域にも対象地域を拡大、クルマの「つながる」化を推進する。車両データの送信を行うDCMの搭載率向上を通じ、これまで以上に収集データを製品開発やアフターサービスに活用していく。

 また、これに伴う膨大なデータ処理を行うため、ITインフラを大幅に機能拡張、現行のトヨタ・スマート・センター内にトヨタ・ビッグデータ・センター(以下、TBDC)を構築。その上で、DCMから収集されるデータの解析、活用、各種サービスへの展開を行う。また、現在は国・地域で仕様の異なるDCMを、2019年までにグローバルで共通化し、順次切り替えていく予定。その実現に向けて、DCM通信をグローバルに集約管理する機能をトヨタ・スマート・センターに付加する。

 加えて、UIEvolution, Inc.(以下、UIE)と共同で、車載システムに実装する標準ミドルウェアを開発し、グローバルに展開していく。本提携によりUIEは、車両データを用いたスマートフォンアプリの開発や、トヨタが認証した外部のサービス・アプリ等の事業者に提供したりすることが可能になる。

MarkeZine編集部[著]