アプリとクラウドソーシングが、あなたのストレスを解決する

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MIT出身の心理学者が開発した「Koko」は、ユーザーのメンタルヘルスを改善するためにインターネットと集合知を使ったアプリだ。テクノロジーは、いかにして「心の健康」を守ることができるのか? いま起きつつあるメンタルヘルスアプリのブームの、光と影を読み解く。

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先週、友だちとケンカをしてしまったのだが、お互いが気持ちを整理し仲直りするまで、珍しく時間がかかった。

問題は、自分の感じていることがよくわからないことだった。気持ちは激しく揺れ動いた。「きっとすべてうまくいく」と思った数分後に「もう二度と友だちには戻れないかもしれない」と思ったりもした。数日間、自分の脳みそさえも信用できなかった。そのときにわたしが必要としていたのは外からの視点、つまり身近な友だちや家族からのものではない、偏りのないアドヴァイスだった。

そこでたくさんの、見ず知らずの人々にアドヴァイスを求めてみることにした。

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Koko』というアプリにログインし、自分の悩みを投稿した。数時間の内に数名の匿名ユーザーが回答してくれた。最悪の事態を回避するための方法や、そうしたケンカは親友同士だからこそ起きるということ、そしてお互いのことを気遣うことができれば最終的にはすべてうまくいくということを、彼らは教えてくれた。

それは奇妙な体験だった。不思議なことに、役に立った。わたしは意見をくれたすべての人に「賛成」と送った。

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クラウドソーシングの力

Kokoは、メンタルヘルスに特化したモバイル・ソーシャルメディア・プラットフォームだ。出会い系アプリ『Tinder』のスワイプジェスチャー、『Whisper』の匿名性、米国の掲示板サイト「Reddit」の賛成機能、そしてかつてあったフォーラムの生真面目さを組み合わせたようなものと言えばわかるだろうか。言い換えれば、「他にはないソーシャルメディア体験」である。

Kokoの共同創始者、ロブ・モリスがKokoをかたちにし始めたのは、数年前にMITメディアラボでPhDを取得しているときだった。教育を受けた心理学者として、モリスは「アルコホーリクス・アノニマス」(飲酒問題を解決したい人々が互いに助け合うグループ)のような、グループのなかでサポートを受けるといったクラウドソーシングの力に興味をもっていた。

モリス自身、コードを勉強していたときにはP2Pネットワークの恩恵を受けたものだ。プログラミングで壁にぶつかると、「Stack Overflow」という質問サイトで問題点を投稿していた。するとモリスに何の貸しもない、見ず知らずの他人が解決方法を教えてくれるのだ。彼らの唯一の期待は、いつの日か自分が困ったときに、モリスも自分を助けてくれるかもしれないということだった。

それは集合知をもとにした自立モデルであり、モリスは人々が助け合う力に魅了された。メンタルヘルスの分野でこのコンセプトを応用できるかもしれない、と彼は考えた。

「自分の問題をクラウドソースできたら、ストレスでまいっている自分では思いつかないような考え方を、他の人の意見から知ることができるかもしれないと考えたんです」とモリスは言う。

「自分が抱えるネガティヴな悩みをちょっと書き込むだけで、5分後には、その考えをよりポジティヴで、現実的で、合理的にとらえられるような他人の意見に出合えるかもしれないと」

モリスは博士論文でこのテーマを研究した。そして彼は、P2Pでのサポートに関する自身の理論を臨床的に試験できるソーシャルメディアサイト「Panoply」を思いつく。Panoplyのユーザーは、認知行動療法と呼ばれる、負の感情をより客観的にとらえるためのテクニック(「再評価」と呼ばれている)を体験することができるのだ。

従来の対面療法は、医師が患者に最悪のシナリオを思い浮かべるように求め、患者がそのシナリオをこれまでとは異なるとらえ方で考え直してみるというものだった。そうすることでストレスやうつを引き起こす心理状態を避けることができるのだ。Panoplyもこれと同じアイデアを採用しているが、状況を見つめ直す手伝いをするのは専門のセラピストではなく、他のユーザーである。

うつを克服するためにP2Pサポートを利用するというアイデアは、心理学においては新しいもので、まだまだ検証されていない。「ウェブをベースとしたユーザー同士の助け合いは、うつの治療のために期待できる結果を示している」と、モリスは2015年上旬に『Journal of Medical Internet Research』に発表した論文に書いている。「しかし、ユーザー間の軋轢の高さとエンゲージメントの低さが問題となりうるだろう」

求めるよりも与えること

MIT卒業後、モリスはPanoplyをコンシューマー向けのアプリにしようと決めた。そうして生まれたKokoはいま、iOSで使用できる。Panoplyのベースとなっていたアイデアの多くはKokoにも引き継がれているが、いくつかの大きな違いもある。

ひとつは、Kokoはウェブではなくモバイルデヴァイスを使って利用することだ。モリスと彼のチームは、流れるようなインターフェイスを設計することで魅力的なソーシャルアプリに仕上げ、言語を細かく調整することでより幅広いユーザーが使えるようにした。

またアプリは、うつだけでなく「日々のストレス」に対処できるものとして生まれ変わった。モリスの目標は、精神的に不調だと考えていない人々でも使えるようなアプリをつくることだという。

Kokoのユーザーは、不安と思っているトピック(学校、仕事、恋人や家族の悩み)を選択し、その悩みがもたらす最悪のケースを数行書くように求められる。この最悪のケースを考えることで最善の解決策を導き出す方法を、モリスはポジティヴ心理学の観点から説明する。

「ユーザーの書き込みは、その人が抱えているもののほんの一部です」と彼は言う。「そこから、彼らが本当に心の奥で考えているところまで掘り下げていくのです。醜い本音のところまで、すべて」。ユーザーが書いたことは1枚のカードで表示され、他のユーザーはそれを見ることができる。まるで、Tinderのプロフィール欄のように。

他のユーザーは自分が対処できる問題を見つけると、「問題を見つめ直す手伝いをする」ことを意味する明るいピンクのボタンをタップする。すると小さなテキストボックスが現れ、「もっと楽観的に考えてみてはどうでしょう」「あなたが思っているより事態は好転するかもしれません。なぜなら…」といったアドヴァイスを与えることができる。

アドヴァイスを受け取ったユーザーは回答に対して「賛同する」ことができ(「賛同しない」はない)、アドヴァイスをしたユーザーの信頼度は上がる。コメントと投稿のすべてはリアルタイムにモデレートされており、アルゴリズムは誰かを傷つけるような言葉を監視している。

Kokoでは、専門家でもないユーザーが認知行動療法を行うわけだが、チュートリアルのようなものはない。「このアプリを使ってみんなにやってほしいことは、暗黙のものなのです」とモリスは説明している。

アプリの秘訣は、自身が苦悩を抱えていないときでもアプリを使いたいとユーザーに思わせるような、気軽な雰囲気をつくっていることだ。

Kokoというアプリの最大の恩恵は、アドヴァイスを求めることではなく与えることだとモリスは言う。メンタルヘルスは筋肉のようなもので、強くするためには常に鍛える必要があるからだ。

「ストレスがかかった状態を見つめ直すスキルを磨くことができれば、優れた回復力を身に付けることができるでしょう」とモリスは言う。「問題は、そうした状態を見つめ直す機会がなかなかないことです」。他の人に教えることは、自分自身のスキルを高める最も効果的な方法である、と彼は考えている。

メンタルヘルスアプリの光と影

Kokoは、最近のメンタルヘルスブームのなかで生まれてきたアプリだ。エンジェル投資プラットフォーム「AngelsList」に登録されている142のメンタルヘルス・スタートアップのなかの90以上が、2015年に追加されたものである。

カリフォルニア大学デイヴィス校の行動科学研究者で、米国精神医学会(APA)とともにメンタルヘルスアプリのガイドラインを作成しているスティーヴン・チャンは、最近メンタルヘルスアプリが多くつくられているのは偶然ではないと言う。

「デジタルヘルスの“最後のフロンティア”なのです」と彼は言う。「これまでメンタルヘルスがあまり注目されてこなかったのは、精神疾患に対する社会の偏見と補償の問題があったからです」(チャン)

しかし14年に決まった「Excellence in Mental Health Act」(メンタルヘルスを改善するためのプログラムに10億ドルの補助金が与えられ、医療費補償の請求を簡単にすることを定めている)のようなプロジェクトが示すように、こうした状況は変化してきているとチャンは言う。また、精神疾患に対する偏見をなくすための試みも続いている。こうしたメンタルヘルスへの関心と投資機会が高まったことで、精神状態をよりよくするためのアプリが増えているのだ。

ただ、増えているアプリのなかからどれを選べばいいのかがわかりにくいという問題もある。

手に入る多くのアプリは臨床的に証明されているものではなく、APAのような公共機関は通常、特定のサードパーティ・アプリを承認することはない。ただ、イギリスの国民保健サービス(NHS)は有名な例外だ。13年3月、NHSは彼らが推奨するメンタルヘルスアプリの「ライブラリ」を作成。15年7月時点でも、そのライブラリに登録されているアプリは27個だけだった。

しかし『Evidence Based Mental Health』(EBMH)誌が先月発表したレポートは、それらのアプリの多くはリストに載る権利がない、と結論づけている。27のアプリのなかの14個がうつと不安に対処するためのものだったが、研究に裏づけられていたものは4つしかなかったのだ。その4つのなかで有効性のある基準で評価されていたのは2つに過ぎなかった(その結果を受けてNHSはリストを削除し、ライブラリは現在「更新中」になっている)。

なぜ、誰もこれらのアプリの有効性を評価しないのだろう? 「インセンティヴが少ないからです」と語るのは、EBMHに発表されたレポートの共著者である研究者のサイモン・リーだ。「アプリをすぐに販売できるのに、マーケティングではなく研究を進めるためにわざわざお金を費やすでしょうか?」

13年のある研究は、うつに対処するための1,536のアプリのなかで、わずか32個だけが研究論文に沿ったものであることを明らかにしている。メンタルヘルスアプリの分野が成熟するなかで、公共機関がそうしたアプリを本当に使えるものにするために取り組んでいくことで、研究に基づいたアプリは増えていくだろうとリーは考えている。

しかし、それにはまだまだ時間がかかるだろう。「いいアプリかどうかを見極めるための画期的な方法があるとは思えません」とリーは言う。「もしうまくいけば、メンタルヘルスアプリは素晴らしい働きをするでしょう。そうした良質なアプリが出てくることこそが、いいアプリと悪いアプリを分かつ方法になるのです」

モリスは、Kokoが長期的な研究を発展させるものになると語る。氏名やメールアドレス、電話番号といった個人情報を記録しているわけではないが、アプリに投稿された内容は公のものである。

「このデータだけでも、最も役に立つ対処方法への理解を深めることができます」と彼は言う。「その人のパーソナリティーや抱えている問題の種類に合わせて、どんな対応をすればいいのかを知ることができるのです」(モリス)

モリスは、Kokoで集めたデータを大きな研究大学と共有して継続的にアプリの有効性を評価するとともに、どのような人々がKokoのP2Pモデルの恩恵を受けやすいかを研究していくつもりだという。

「より深い理解を得るためにはさらに多くの情報が必要になりますが、それはインフォームドコンセント(説明を受けたうえでの同意)を得たユーザーから集めることになります」と彼は言う。「それによって得られた知識は、Kokoだけでなく、メンタルヘルス分野全体にとって有益なものになるでしょう」

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