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日本のミレニアル世代(概ね1980年代から2000年代初頭までに生まれた世代)の8割強はオンライン・コンテンツの信ぴょう性を疑わない傾向にあり、また日本人の8割弱は情報を得る時間が1日に15分程度に限られている場合に「長めの記事を読むより、話題となっている短めの記事を数多く閲覧したい」と考えているという。

アドビシステムズが12月18日に発表した消費者のコンテンツに関する意識調査である「The State of Content: Rules of Engagement」の結果による。

同調査は同社が調査会社Edelman Berlandに委託し、アメリカ・イギリス・フランス・ドイツ・オーストラリア・日本の計6ヵ国における18歳以上のユーザー1万2,169人を対象に実施したもので、日本の調査結果は2,014人からの回答に基づいているとのこと。なお、調査データはEdelman Berlandが9月12日から29日にかけて回収した。

同調査によると、日本人は平均して2つのデバイスを使用し、6つのサービスから情報を得ているという。毎日アクセスする情報源としては、Facebookなどのソーシャル・メディアが28%と最多であり、以下、YouTubeやVineなどのオンライン動画プラットフォーム(25%)、企業のEメールニュースレター(21%)、Twitter(19%)の順だった。

ユーザーが1つのコンテンツ閲覧に対して割く時間はよりいっそう短くなっているとし、企業のコンテンツ・マーケターにはターゲットとする消費者のデバイスに適した信頼性の高いコンテンツ提供が求められると同社は指摘する。

オンラインのコンテンツの信頼性に対してどの程度疑問を持つかを尋ねたところ、世界では約半数の消費者が写真や画像が加工されていないか、あるいは記事が偏っていないかを疑うのに対して、日本では30%に止まっている。

特に、日本のミレニアル世代の82%はオンラインのコンテンツが正確または適切かどうかを検証しないと回答しているという。この数値は調査対象国の中でも最も高く、また世界平均の58%を大きく上回っており、情報の信頼性や客観性を検証しない傾向があると同社は見る。

コンテンツの閲覧中に、他のデバイスに切り替えたり途中でコンテンツを見ることを止めたりする理由では、「コンテンツが長すぎる」「読み込みに時間がかかりすぎる」「画像を読み込むことが出来ない」の3点が上位に並ぶ。コンテンツにこれらの問題がある場合はユーザーが離脱する可能性が高まるため、コンテンツ・マーケターにはデバイスに最適な体験の提供が求められると同社は指摘している。

(山本善之介)