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IDC Japanは12月16日、国内モバイルデバイス市場(スマートフォン市場、タブレット市場

発表によると、2015年第3四半期の国内モバイルデバイス出荷台数は、前年同期比4.2%増の1077万台となり、スマートフォン市場は、新製品の投入によって前年同期比13.1%増のプラス成長となった。

タブレットは通信事業者向けの出荷が好調に推移したことから、前年同期比29.1%増となったが、PCは2014年のWindows XPサポート終了に伴う特需の反動の継続および円安に伴う平均価格上昇の影響によって、買い替えサイクルが長期化し、同21.9%減の大幅なマイナス成長となったという。

このPC出荷台数の大幅な減少によって、国内モバイルデバイス市場での前年同期比成長は1ケタのプラス成長にとどまったとしている。

同社は、2015年通年の国内モバイルデバイス市場について前年比7.4%減の4828万台と予測している。

タブレット市場はビジネス市場での導入が進むことが予測されるが、家庭市場ではWi-Fiモデルを中心にキラー・アプリケーション不在の状況が続き、大型スマートフォンとの競合によって、タブレット市場全体としては2015年通年で前年比マイナス成長になると予測している。

PC市場は、同市場の約6割を占めるビジネス市場でのPC買い替えサイクルの長期化や過剰な流通在庫の解消が進まないと予測している。家庭市場ではPCの購買を促進する要素は少なく、ビジネス市場と同様に過剰な流通在庫が短期的に解消せず、ITサプライヤーの生産/出荷調整が続くと考えられるため、2015年のPC市場は3割強のマイナス成長が続くと予測されるという。

一方、スマートフォン市場は、各通信事業者によるスマートフォンの下取りなどのキャンペーンによる買い替え需要によって、プラス成長が予測されている。

市場の過半数を占めるスマートフォン市場の底支えはあるが、2015年の国内モバイルデバイス市場の家庭市場向け出荷は、前年比1.8%減の3802万台、ビジネス市場向け出荷は23.6%減の1026万台と予測している。

携帯端末&クライアントソリューション シニアマーケットアナリストの浅野 浩寿氏は「国内モバイルデバイス ビジネス市場の中心はPC。PCビジネス市場は、円安に伴う価格高止まりの影響や、過剰流通在庫が2016年以降も継続することが予測され、出荷台数は縮小する可能性が高い。一方、タブレット/スマートフォン市場は、特定業種用途での利用が拡大することが予測される。2016年以降の国内モバイルデバイス ビジネス市場は、タブレットやスマートフォンが底支えすることで推移すると予測される」とコメントしている。