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MM総研は12月10日、「ITデジタル家電購入意向調査 (2015年冬ボーナス商戦編)」を発表した。ボーナスの支給額は改善傾向にあり、購買意欲も着実に回復しているという。ボーナスの使い道として商品・サービスの購入を挙げた人においては、キッチン家電やIT・デジタル家電製品の購入意向が目立って増加した。

アンケートは、インターネットアンケートサービス「NTT コム リサーチ」にて実施。20歳以上の就業者1,090人を対象に「冬のボーナス商戦」に関する調査を行った。

冬のボーナス支給額に関する質問では、「昨冬より増加する」と答えた割合は12.9%だったのに対し、「減少する」と答えたのは6.2%。2015年夏に実施したアンケートで「今夏のボーナスが増加する」と回答したのは15.3%だったため、夏と比較するとやや減少している。しかし、「増加する」の回答が「減少する」の回答数を上回っている状態は連続していることから、ボーナス支給額の改善は続いていると思われる。

また、冬のボーナスによる購買意欲については「昨冬と比べて上がった」と回答した層は、今夏の10.3%からやや増加した13.3%となった。反対に、「下がった」と回答したのは17.2%で、MM総研によればここ数年のなかでは低い数字。このことから、消費者の購買意欲も着実に回復傾向にあるといえそうだ。

冬のボーナスの使い道については、「商品・サービスを購入する」と回答したのが全体の38.1%。これは今夏の32.8%と比べると増加しているものの、2014年冬の45.4%からは減少している。一番回答比率が多かったのは「貯蓄・運用」の60.9%だが、「まだ決めていない」との回答も22.5%あった。

ボーナスで購入する製品を複数回答で尋ねたところ、目立って増加したのは「キッチン家電・生活家電」(13.6%)、「IT デジタル家電」(33.1%)、「遊園地・娯楽施設」(7.3%)である。2014年冬からの増加比率が一番高いのは「キッチン家電・生活家電」で、2014年冬の7.4%から6.2ポイント上昇している。

購入したいITデジタル家電のランキングでは、「薄型テレビ」が全体の9.3%で、2014年冬と同様にトップをキープした。ついで「ノートパソコン」が7.9%、さらに「スマートフォン」が6.3%と続いた。特にスマートフォンは2014年冬から3.1ポイント増の6.3%。低価格のSIMフリースマートフォンのラインナップが充実してきたことが影響している、とMM総研は分析している。

(倉本春)