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IDC Japanは12月8日、x86サーバを利用する国内ユーザー企業を対象に実施した、サーバで発生した障害の内容や、サーバベンダーの保守サポート体制をどのように評価しているかといった調査の結果を発表した。

調査結果によると、サーバの運用、保守、管理の対象となるx86サーバの台数は、やや増加傾向にあり、x86サーバを運用、管理するシステム要員の数も、前回調査と比較して「増加した」と回答する割合が、「減少した」とする回答を上回った。

リーマンショック後、情報システム関連要員の数は減少傾向にあったが、仮想化の導入などによる論理サーバ数の増加などに伴い、システム要員の増強も図られているものと同社はみている。

また、障害に関する調査では、x86サーバを更新および新規導入後に発生した障害をサーバの「セットアップ時」、「導入1週間以内」、「運用開始後」の3つのフェーズ分け、各フェーズにおける障害発生の要因や障害対応にあたるベンダーの保守サポート体制における不満要因などについても調査された。

サーバ導入後1週間以降または、運用開始後に発生した障害に対するベンダー対応を例に取ると、今回の調査では、2014年の調査に対し、満足、ほぼ満足と回答したユーザーは、3.0ポイント上昇し、不満、やや不満と回答したユーザーは、6.0ポイント減少している。

一方、障害が発生した際のベンダー対応への不満要因は、2014年の調査では障害の発生頻度が多いことが最も多く挙げられたが、今回の調査では、障害解決にかかる時間や障害の原因究明にかかる時間に対する不満が上位を占めた。

ユーザー企業の保守サポートに対する不満要因は、「障害発生そのものよりも、障害が発生した際、いかに早く障害を解決するか、いかに早く障害原因を究明するかに関心事が移ってきている傾向が見られる」と、同社はコメントしている。

また、「サーバのハードウェアが標準化され、サーバベンダーによる製造品質の差は以前と比べて少なくなってきている一方、サーバ保守に対するユーザー企業の満足度/不満度はベンダーによって差が見られ、ベンダー選定にも影響している。サーバベンダーはサーバーの機能、性能だけでなく、保守サポートにおける品質向上の取り組みも強化する必要がある」と分析している。

(辻)