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デロイト トーマツ コンサルティングは12月1日、同社の最新レポート「世界モバイル利用動向調査 2015」の調査・分析結果を発表した。

同調査は、世界におけるデバイスの所有/利用動向、携帯電話事業者の選択理由、携帯電話・スマートフォンの利用動向、モバイル決済やIoTに関する利用状況などを調べたもの。調査期間は2015年5月〜8月で、18歳以上を対象にWebアンケートで行われた。世界30カ国、4万9000人が参加している。

調査によると、日本は他国と比較して新製品への反応感度が鈍く、他の先進国では「すぐ最新のデバイスを購入する」と回答した比率が3〜9%であるのに対し、日本の場合はわずか1%にとどまった。「非常に気に入った場合、最新のデバイスを購入する」を含めても15%であった。年代別では、若年層で「すぐ最新のデバイスを購入する」と回答した比率が1%であった。

また、日本は携帯電話(スマートフォン/フィーチャーフォン)の購入率が97%と調査対象国の中で最も高い結果となっている。一方で中古市場の譲渡・販売比率が2割程度と低く、他国のおよそ半分となっていた。

2015年時点で利用している携帯電話が2013年から利用している人は54%と、欧州各国の4割程度と比べて高い。こうした結果から、日本の消費者は、新品を購入し、長く利用する傾向があることがわかった。

日本における携帯電話事業者の選択理由については、家族などとのパッケージ料金があることや機種変更が可能であることの優先度が高いという結果が出ている。他国では、カスタマー/テクニカルサポートの質を選択理由の上位に挙げている国もあるが、日本ではそれらの選択肢がそれほど重要視されていない。

ネットワーク品質は、外出先の場合、「4GのほうがWi-Fiより速い」または「少し速い」と認識しており、自宅の場合は「4Gのほうが速い」「4Gのほうが遅い」「Wi-Fiと変わらない」と、利用者ごとに意見が分かれた。