『リベンジポルノ 性を拡散される若者たち』(弘文堂)

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 10月には、元交際相手の裸画像をツイッターに投稿したとして札幌市の男が逮捕されるなど、2014年11月に「私事性的画像記録の提供等による被害の防止に関する法律(リベンジポルノ防止法)」が施行されて以来、逮捕者が発生する事例が後を絶たない。これだけ頻繁に報道されているのにも関わらず、リベンジポルノは未だに社会問題であり続けているのが現状だ。

 こうしたリベンジポルノ問題について語られる時、「なぜ、そんな写真を撮らせたんだ!」と、まるで被害者を責めるような言葉がよく語られる。しかし、そのような突き放した考え方ではこの問題は解決できない。若者たちの文化や考えに対する理解なくしては問題解決への道筋は見つからないと、メディアジャーナリストの渡辺真由子氏は著書『リベンジポルノ 性を拡散される若者たち』(弘文堂)で主張している。

 若者たちはなぜ性的な画像を残すのか? そのことについて考えるにあたり、まず日常すべてを写真に残すことが当たり前となっている若者たちの感覚を理解する必要がある。渡辺氏の取材を受けた、家庭や学校に居場所を失った少女たちの自立支援を行う一般社団法人「Colabo」代表・仁藤夢乃氏はこう語る。

〈恋愛関係で裸の画像を撮ることは、普通に身近にありますよ〉
〈私の出会う中高生の中では、当たり前のようにやっている子が多いです。スマホがあるから何でも写真に撮るんですよ〉
〈写真を撮ることが、日常になっているんだと思います。コミュニケーションの一環、みたいな。食べたご飯を撮影してSNSに投稿するのと同じような感覚でしょうね〉

 かつてのように、店に現像に出さなくてはいけないフィルムカメラの時代であればそんなプライベートな空間(特に性的な営み)を写真に残すわけにはいかなかったが、当然ながら現代の若者はそんな時代は知らないし、フィルムカメラを知っている世代は無意識に行う「自制」も彼ら彼女らにはない。

 だから、年長者がリベンジポルノ問題を考える時に抱きがちな「こんな危険な撮影に応じるなんて......。彼氏に強要された『性虐待』に違いない」という感覚もまったく的外れなものだと言う。

 前述した仁藤氏は、撮影に応じる女の子たちの感覚についてこう語る。

〈恋愛関係の場合、彼氏に裸の画像を送ることを求められても、嫌だと思わない子は少なくないと思います〉
〈だって彼氏だから。裸の画像を送ってと彼氏から言われたら、むしろ嬉しいという子もいます。ベッドでの写真や2人一緒の写真は、彼氏からお願いされて撮影するというよりも、女の子からすすんで撮影している場合も多いです〉

 これには、「自己肯定感」を求める彼女たちの心理、「自己承認欲求」も働いている。

〈彼から裸の画像をねだられた少女が感じる嬉しさ。それは、自分の身体が肯定される感覚なのだろう。身体に自信がなかった少女ほど、その喜びは大きくなると思われる。
「彼氏との関係の中だったら、撮影されることは『求められている私』と感じているのではないか」、と仁藤さん〉

 こういった感覚である以上、被害者に対して「どうしてそんな写真を撮ったんだ!」と責めたところで仕方がない。前述の仁藤氏も〈『写真を撮らせないようにしましょう』とか言っても、無理じゃないですか?〉〈女の子たちにとっては、『撮られる』っていう感覚じゃない。一緒に撮ったり撮られたり。自分が受け身っていうわけでもないですから〉と語っている。

 しかし、ここで確認しなくてはいけないのは、恋人に撮影されることは認めていても、それを第三者に見せたり、ましてやネット上に拡散されることに許可は出していないということだ。であるならば、悪いのは撮らせたほうではなく、それを拡散させた人間のほうだ。そこを見誤ってはならない。

〈画像をさらされても、『自分のせいじゃない』って思えない子が多いんです。自分も悪かったって思っちゃうから、泣き寝入りする。だけど、本当に悪いのは何なのかっていうのをハッキリさせないといけない。子どもの視点からすれば、関係性があるなかでの撮る、撮らせるっていうのは、悪いとか悪くないとかの問題じゃないと思うんですよ。それをさらすっていうのが問題〉

 仁藤氏もこのように語る。若者たちに対し、「写真を撮らせるな」と声高に叫んだところで、それは彼らの生活様式に当てはまらないのだから効果がないことは分かった。では、リベンジポルノの問題が発生した時に、どう支援していくか? そのことについて考えていくと、あまりにも問題が山積している。法務省の研究機関である法務総合研究所が12年に実施した「第4回犯罪被害実態(暗数)調査結果」では、性暴力の被害を警察に届けた比率は18.5%という結果が出ている。なぜこのような数字になるのか、仁藤氏はこう語っている。

〈被害にあった子がどこかに相談するのは無理ですよね。無理、無理です。警察にも学校にも、相談機関にも相談できない子が多い。未成年が相談した場合は親に連絡されるケースが多く、そういうことをされた子がいると『相談すれば親や学校にばれる』と噂が広まって、相談できなくなります。だから、泣き寝入りしている〉

 被害者の立場になって考えてみれば、この理屈はよく分かる。リベンジポルノのような話は、親には特に知られたくないし、これまで述べてきたような若者たちの生活様式を理解しない親世代からは、守られるどころか「なんで撮らせたの!」という叱責が飛んでくる可能性もある。これなら相談に行くことなんてできない。

 また、若者たちがリベンジポルノ被害を相談できないのにはもう一つ大きな要因がある。仁藤氏と同じく同書で取材を受けている、性的な被害予防や啓発に関わるNPO法人「しあわせなみだ」の代表・中野宏美氏はこう語る。

〈警察や行政に相談するには、相手を加害者と認めないといけない。そこに敷居の高さがあります。例えば、リベンジポルノをした(元)恋人が学校で同じクラスにいるなら、これからも毎日会い続けなければならない。そういう相手を、加害者として訴えられるかという話です。自分が相談したら、(元)恋人が犯人として捕まってしまうかもしれない。どうなっちゃうんだろう、と。その恐怖が、相談できないことにつながることもあります〉

 これまで述べてきたような「撮らせた自分も悪い」という考えをもっている人なら、余計その心理的ハードルは高いだろう。実は、警察に相談したとしても相手がいきなり逮捕されるわけではなく、「警察から相手に警告が行く」というかたちにしてもらうこともできるのだが、そのことはもっと周知される必要がある。

 また、せっかくできた「リベンジポルノ防止法」だが、ここにも重大な欠陥がある。それはこの法律が「親告罪」であるということだ。仁藤氏はこう語っている。

〈リベンジポルノの怖いところは、どこに流されているか気付かないところなのに。知らないところで、見えないサイトで、例えばお金を払った人だけが見られる会員制サイトで、自分のセックス中の動画を流されたりしているとかだと気付けないし。自分の目に触れていないと告訴できないじゃないですか、そもそも。それがすごく問題です〉

 また、運良くネット上に広まっている写真を捕捉でき、告訴に踏み切ったとしても、前述の通り、捜査機関から保護者に連絡が行く。特に若年層にとってはかなり使いにくい法律と言わざるを得ない。

 リベンジポルノに関する問題はまだ議論が始まったばかり。諸制度に関してはこれからの見直しが求められるとして、我々はまず「悪いのは『撮らせた』方ではなく、それを『さらした』方」であるということを確認する必要がある。リベンジポルノ問題の解決は、兎にも角にも、まずそこから始まる。
(井川健二)