米テック界のCEOたちがいかに「お金持ち」かわかるランキング

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『フォーブス400』誌によると、米国の長者番付の上位20人がもつ総資産額は、米国民の裕福でない方の半数、1億5,200万人全員の資産を合わせた額よりも多い。しかし同時に、彼らは寄付に関しても寛容だ。

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米国における富の不平等は明らかだ。だが、「持てる者」たちが「持っている」額の大きさにはとにかく驚かされる。

政策研究所(IPS)の新しい報告書によると、『フォーブス400』の上位20人がもつ総資産額は、米国民の裕福でない方の半数、1億5,200万人全員の資産を合わせた額よりも多いという。その額は7,320億ドルだ。

このリストの顔ぶれを見ると、IT業界の起業家がとにかく多い。テック業界のリーダーたちは現在、米国の長者番付で大きな存在感を示している。

ビル・ゲイツが1位、ラリー・エリソン(オラクル共同創業者兼会長)が3位、ジェフ・ベゾス(アマゾン共同創業者兼会長兼CEO兼社長)が4位、マーク・ザッカーバーグ(フェイスブック創業者兼CEO)が7位、ラリー・ペイジ(グーグル共同創業者兼CEO)が10位、セルゲイ・ブリン(グーグル共同創業者)が11位だ。

テック企業のリーダーたちは、従来の権力者のあとに続く、理想論を掲げた破壊者として神格化されることが多いが、彼らは確かにその確固たる力を行使している。実際、リスト中の上位20人のうち、IT業界出身者はどの業界よりも多い。

この報告書は、IT業界は気前のよさももち合わせているようだと伝えている。12月1日(米国時間)、マーク・ザッカーバーグと妻のプリシラ・チャンは、娘のマックスの誕生を期に、自分たちが保有するフェイスブック株の99パーセント──時価総額は現時点で約450億ドル(約5兆5,300億円)──を、生涯にわたって慈善活動に寄付する(日本語版記事)と言明している。

彼らは、ここ数年、慈善活動情報誌『Chronicle of Philanthropy』がまとめた米国の高額寄付ランキングのいたるところに登場するようになった。2014年に掲載された50人のうちの12人がIT業界の人物で、その数は2013年の2倍だった。つまり、ITのリーダーたちは「持っているもの」も多いが、与えるものも多いということだ。

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