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三井デザインテックは11月24日、同社が毎年定点的に実施している意識調査として、「オフィスワーカー調査 2015」を発表した。

本調査は、都心5区の企業(規模200名以上)に勤務するオフィスワーカーを対象とし、3,431名分の回答を集計したものとなっている。

調査の結果、オフィスにあるスペースに関しては、2014年度より、リフレッシュコーナー(29%→60.6%) やカフェテリア(14%→36.3%)など、コミュニケーションスペースが増加し、集中作業コーナー(21%→41.9%)のスペースを取り入れている企業も倍近くに増加しているという。

企業が取り入れているICT環境も、前年と比較して大幅に導入率が増加し、特にテレビ会議システム(24%→57.2%)、タブレット端末(10.5%→29.3%)などが大きく向上する結果となった。

また、フリーアドレスを導入している企業は27%。約77%のオフィスワーカーがフリーアドレスにメリットを感じており、特に、席を選ぶことで、取り組む仕事内容によって気分を変えられることを大きなメリットと受け止めているようだ。その一方で、フリーアドレスにメリットを感じていない人は22.8%。

オフィス以外で働く機会を持つワーカーは48%であった。オフィス以外の環境は、自宅や移動中が大半を占めているが、コワーキングスペースやシェアオフィスなどの普及により、目的に応じてより生産的に働く傾向が今後増加していくと同社は予測する。

今回の調査の分析結果から、Wi-Fi環境の整備、テレビ会議システムなどICTのテクノロジーを装備したオフィスが急激に増加していること、仕事内容に合った場をワーカーが自由に選定して働くようになっていること、その手段の一つとして、フリーアドレスを導入する企業が増加していることが判明したとしている。従来のフリーアドレス導入は、日中使用されていないデスクを有効に活用する「スペース効率重視の運用」を目的としたものが多かったが、近年、「コミュニケーション」を目的とした本来の運用に変化してきているという。

ICT環境の発展により、オフィスワーカーは、自宅やカフェなど、社外でも仕事をすることが可能となり、業務目的に合った環境を選ぶようになっている。「生産性向上と人材確保のために、今後さらにオフィスに投資」し、オフィス内にさまざまな環境が整っていくことで、「職住遊の環境が近接していく傾向」が今後も高まっていくと、同社は推測している。