ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン(GfK Japan)は11月20日、スマートフォンの販売動向およびスマートフォンの使用実態調査の結果を発表した。

スマートフォンの購入者および購入意向者を対象に実施した消費者調査によると、SIMロック解除の認知率は「名前だけは聞いたことがある」まで含めると76%に及んだ。ただし、「よく知っている/人に説明できる」は11%、「大体知っている」は29%にとどまった。

SIMロック解除について「よく知っている/人に説明できる」または、「大体知っている」と回答した人に実際にSIMロック解除を行ったかを尋ねた結果、5人に1人が既にSIMロック解除を行っていることが明らかになった。また、将来的にSIMロック解除をしたいとの回答は3割に上った。なお、SIMフリースマートフォンの認知率は「名前だけは聞いたことがある」まで含めると76%と、SIMロック解除の認知率と等しかった。

SIMフリースマートフォンの販売を見ると、急激な拡大は収束してきており、2015年第3四半期(7-9月)の販売台数は、前期(2015年4-6月)から横ばいとなった。2015年9月のスマートフォン販売におけるSIMフリーモデルの数量構成比は家電量販店およびインターネット専業チャネルでは7%。これらから推計すると、国内の全スマートフォン販売台数におけるSIMフリーモデルの構成比は2015年通年では2%程度と見込んでいる。

SIMロック解除の影響は端末の割賦購入や2年契約などの縛りがあるため、「SIMロック解除に関するガイドライン」の開始から2年後に当たる2017年後半から本格化するという。

スマートフォン全体の販売を見ると、2015年第3四半期の販売台数は前年比2%減で、2015年通年では販売台数は前年並みになることが見込まれる。こうしたスマートフォン市場の伸び悩みの背景には、スマートフォンの買い替え年数が長期化していることが挙げられる。2015年7月の消費者調査では、スマートフォン販売の58%をスマートフォンユーザーの買い替えが占めた。

この値は2015年1月実施の前回調査を4%ポイント上回っており、フィーチャーフォンからの移行よりもスマートフォンの買い替えのほうが市場成長に大きく影響するという構図が強まっている。また、スマートフォンの買い替え年数は、前回調査では2.02年であったが、今回調査では2.08年へと伸びた。

スマートフォン販売は2012年以降、年間2600万台前後で推移してきており、仮にスマートフォンの買い替えが0.1年伸びると30万台強の販売が翌年にずれると試算。政府や大手キャリアで検討されている2年縛りの見直しや端末値引きの縮小は直にスマートフォンの買い替えに影響を与えるため、今後の議論が一層注目される。