Inc.:米国が順調に進んでいるように思うかもしれませんが、働く人たちの多くは決して幸福ではありません。彼らはそのすべての不満を雇用主にぶつけているというのが実際のところです。

企業研修事業を行う「XYZ University」は毎年、米国の職場に関する統計データを公開しています。ここではそのうちの11個をご紹介しましょう。米国に対するイメージが変わるかもしれませんね。

新入社員の16%以上が入社後最初の7日以内に、また31%が入社後最初の6か月以内に退職しています。

米国内の若手専門職の約40%が、他の国への移住に抵抗を感じないほど有給育児休暇の不足に不満を抱いています。

1980年から2005年ごろまでに生まれた世代の10人に9人が、3年ごとに転職したいと考えており、この世代の人は一生涯において15回から20回転職することになります。

2020年までに、人材の40%以上がフリーランサーか契約社員、または派遣労働者になります。

30歳未満の就労率に急速な低下がみられます。

1965年における管理職の給与の高さは一般社員の給与の20倍でしたが、今日では300倍となっており、また2009年から54%上昇しています。

企業が従業員の離職による人材不足を補うために充てているコストは毎年平均25万ドルになります。

平均的な昇給率は3%です。転職後の昇給の平均は10〜20%で、同じ会社に勤め上げた場合の生涯給与は転職するよりも50%低くなります。

OECDに参加する33か国のうち、米国の数学と理科の成績は24位です。

フルタイムで働く約1億人のアメリカ人のうち、70%が仕事内容や上司に不満を感じており、結果として生産性や仕事に対する意識が低下しています。

世界中の企業のうち38%が人材不足を感じており、社員の競争意識や生産性、モラルの低下や高い離職率につながっています。


11 Surprising (and Frightening) Workplace Facts You Should Know | Inc.

Peter Economy(訳:コニャック)
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