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IDC Japanは11月12日、国内ストレージサービス市場の2014年の売上実績と2015年〜2019年の予測を発表した。これによると、2014年の国内ストレージサービスの売り上げは2064億5000万円、前年比成長率は0.6%のプラス成長となったほか、2015年の国内ストレージサービス売り上げは同0.9%増の2083億円と見込んでおり、2014年〜2019年の年間平均成長率は0.5%、2019年の市場規模を2113億円と予測している。

2014年はストレージハードウェア市場にダウンサイジングの傾向が強く出たため、製品販売価格の平均が下がり、サービス提供料金にも低下傾向がみられた。また、ストレージ市場には新規参入が盛んで、ベンダー間の競争が激化していることから、製品の受注を優先するためにサービス収入の最大化を追求しにくい状況であったこともサービス売上拡大の阻害要因となった。

しかし、ストレージ関連のコンサルティングの売上拡大は2014年も継続しており、特に大企業向けのコンサルティングは拡大している。IT運用/ストレージ運用のテクノロジー進化により、有償サービスの導入効果が高いことが認知されていると想定しているとした。

一方、中堅以下の企業ではサービス提案に対して反応が鈍く、有償でのサービス利用を行いにくい状況となっている。ストレージの保守サービスについては売り上げが減少したベンダーが多くなり、景気が落ち込んだ2009年の案件は2014年頃に契約更新時期を迎えるものの、当時の導入件数が例年よりも少なかったことが5年後の現在のマイナス要因となって表れている。さらに、保守サービス料金の顧客単価は下がる傾向にあるが、これはストレージシステムがダウンサイジングの方向に向かっていることの影響が出ているとした。

IDC Japan エンタープライズインフラストラクチャ リサーチマネージャーの鈴木康介氏は「2014年の国内ストレージサービス市場は、IT運用の効率化、自動化に向けた需要拡大とディスクアレイのダウンサイジングというマイナス要素が相半ばし、売り上げが横ばいという結果となった。今後、プライベートクラウド/ハイブリッドクラウドの構築、データ分析の高度化/高速化、第3のプラットフォーム時代のデータセントリックなアプリケーション(例えばソーシャルやIoT(Internet of Things))の増加などの影響を受け、付加価値の高いストレージサービスの提供機会が増えるであろう。その一方で、構築サービスなど定型サービスは製品の自動化機能の進化に伴い、規模が縮小するとみられる」と分析している。