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IDC Japanは11月11日、国内ストレージチャネル調査結果を発表した。

調査結果によると、2014年の国内外付型ディスクストレージシステム売上額のチャネルタイプ別比率は、直接販売45.9%、間接販売54.1%、また、間接販売ではベンダーの系列チャネル9.6%、ベンダーから独立したオープンチャネル44.4%。国内外付型ディスクストレージシステム市場に占める間接販売比率は一貫して上昇しており、2011年の44.5%から2014年は54.1%になり、3年間で9.6ポイント上昇。

外付型ディスクストレージシステムの間接販売比率が上昇しているのは、直接販売比率が高いシステム価格3,000万円以上の「ハイエンド市場」が縮小する一方、間接販売比率の高いシステム価格500万円〜3,000万円未満の「ミッドレンジ市場」と、500万円未満の「ローエンド市場」が堅調に成長したからと、同社ではみている。

2014年のオープンシステム向け外付型ディスクストレージシステムのクラス別間接販売比率は、ハイエンド31.9%、ミッドレンジ64.7%、ローエンド69.9%。また、外資系ストレージベンダーを主体に、外付型ディスクストレージシステム販売を直接販売から間接販売にシフトする動きが加速していることも、間接販売比率上昇の要因だという。

同社がチャネルパートナーに対して行った、ストレージベンダーの満足度と評価についての直接インタビューの満足度調査(1〜5の5段階評価で1に近いほど評価が高い)では、「総合満足度」の全体平均は2.43で、前回の2.55から改善している。この改善は、今回の調査からストレージの新興ベンダーに対する評価を加えたことが影響したからだという。

新興ベンダーの総合満足度が2.12であるのに対し、大手ベンダーのみの総合満足度は2.50と、前回調査とほとんど変化がない。新興ベンダーの総合満足度の高さは、彼らが提供する、オールフラッシュアレイやハイブリッドフラッシュアレイなどの製品に対する評価や期待が高いためだと、同社は考察している。新興ベンダーは、国内における販売/サポート体制に未整備な部分はあるが、このように、製品に対する期待が高いことが、総合満足度につながっていると考えられる。

また、今回の調査ではチャネルパートナーにおけるベンダーの扱い比率が変動し始めたことが判明した。変動の要因の一つはフラッシュデバイスのみを搭載したオールフラッシュアレイの本格的な成長が始まったことだという。2014年はチャネルパートナーの中で、新興オールフラッシュアレイベンダーの扱いが増えたが、2015年になって大手ベンダーのオールフラッシュアレイ強化に伴い、大手ベンダーでのオールフラッシュアレイの扱いも上昇している。

同社は、調査結果から「ストレージ製品の多様化が進む中で、チャネルパートナーがビジネスを拡大し収益を向上させていくためには、自社のビジネスモデルに適応した製品ポートフォリオの確立が重要になる」と分析している。