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大塚製薬らが協力している「ホルモンケア推進プロジェクト」はこのほど、「夫婦間における介護への意識と対策」についての調査結果を発表した。調査は9月30日〜10月1日の期間にインターネット上で行われ、40〜50代の男女447名から回答を得た。

はじめに、自分の配偶者に将来介護が必要になる可能性があると思うか尋ねた。結果は、男性は65.8%、女性は62.3%が、「あまり高くないと思う」もしくは「全くないと思う」と回答した。

次に健康診断の受診頻度を調査したところ、男性は1年に1回以上受診している人が86.0%いたが、女性は54.7%にとどまった。また、配偶者の健康診断結果を確認して話し合っている人の割合についても、男性は54.8%で、女性の67.4%と比べて低い結果となっている。男性については、「内容を確認しない」と答えた人も21.1%いた。

さらに、「介護が必要になる割合は男女でどちらが多いと思うか」という質問には、47%の人が「男性」と回答していて、約半数が「介護リスクが高いのは男性」と認識していることがわかった。

同プロジェクトはこれらの結果を受けて、「厚生労働省『介護給付費実態調査月報』によると、介護保険サービスの女性利用者は、男性の2倍以上にのぼります」と指摘。その上で、「女性は自分自身も家族も知らぬうちに健康リスクが高まり、介護リスクを高めている可能性が高いと考えられます」とコメントしている。