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SAPジャパン、日立製作所、ESRIジャパンの3社は11月9日、3社の製品を連携させて社会インフラに関する将来予測を可能にするビッグデータ利活用システム基盤(以下、本システム基盤)を開発し、実用化に向けた検証を実施したと発表した。

同基盤は、社会インフラに関する膨大な現在と過去のデータを基に、特定区域の混雑状況の予測といった各種の将来予測を迅速に行い、地図画面上で瞬時に可視化できるもの。今後3社は、同基盤の実用化に向けた取り組みを推進し、広域都市交通や物流の効率化、水道・電気・ガスといったインフラ設備の安定稼働など、安全・安心・快適な社会インフラの実現に貢献するとしている。

今回のプロジェクトでは、インメモリ・データベースによるリアルタイムなデータ処理に優位性を持つという「SAP HANA」と、日立のデータベース・エンジンである「Hitachi Advanced Data Binder」(HADB)、企業における地理空間情報を利用した意思決定を支援するESRIジャパンのソフトウェアである「ArcGIS」の3製品を連携させ、将来予測を行うと共に、その結果を地図画面上へ瞬時に表示するシステム基盤の開発・検証を行ったとのこと。

具体的には、HADBに蓄積した膨大なデータをSAP HANAで高速に処理するため、両製品の連携を実現するソフトウェアである連携アダプタを開発し、SAP HANAのSDA(Smart Data Access)機能と組み合わせることで、3製品がスムーズに相互連携するシステム基盤を構築したという。

また今回、SAP HANAに格納した現在の状況に関するデータとHADBに蓄積した履歴データを利用した将来予測を行い、現在の状況と将来予測の結果をArcGISの地図画面上で瞬時に表示できることを検証した。

検証にあたっては、東京大学空間情報科学技術研究センターが提供する、約130万人分の移動履歴とその交通手段に関するデータ(人流データ)を利用し、タクシーの最適配車を想定したシミュレーションを実施したという。

具体的には、まず、東京首都圏のある特定日時における人流データを現在の状況と仮定し、そのデータを基にSAP HANAで現在の混雑箇所を把握。そして、現在の混雑箇所から数10分後に移動する可能性が高い複数地点を、HADBに格納した膨大な履歴データの中から統計的に導き出すことで将来予測を行ったとのこと。これらの結果を、ArcGISの地図画面上に高速に表示できたとしている。

同基盤の応用例として3社は、人流予測による快適な都市交通インフラの実現、最適な集荷・配送ルートの予測による広域物流業務の効率化、インフラ設備の故障予兆把握と保守点検ルートの最適化を挙げる。

(山本善之介)