ドラマ『コウノドリ 命についてのすべてのこと』はTBS系で放送中(写真は番組HPより)

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 この秋からリアルな産科医療の現場を描くテレビ金曜ドラマ『コウノドリ 命についてのすべてのこと』がTBS系で放映中だ。原作は鈴ノ木ユウ氏の漫画で、産婦人科医でジャズピアニストの主人公を綾野剛が演じる。

 ドラマでは、切迫流産や人工妊娠中絶のほか、深刻化する産科医不足の危機的な状況も訴えている。日本産科婦人科学会もゲキ推しのようで、産科医宛に同番組の特別試写会の案内が送られている。

 この案内状には「このドラマについて産婦人科未来委員会でも検討させていただき、周産期医療が誠実に取り上げられていることを確認しております。ドラマを通して、一般の方々の産婦人科医療への理解が進むこと、さらには、医学生や研修医の産婦人科医療への関心が高まることを期待しております。」とべた褒めなのだ。

分娩医がいなくなる? 10年後に地方都市で急減!

 日本の産科医や分娩医は、今どのような状況にあるのか? 2014年3月現在、全国の産科医は1万599人、このうち赤ちゃんを取り上げる出産施設で働く分娩医は9702人(約61%)。2014年10月、日本産科婦人科学会(日産婦)と日本産婦人科医会(日産婦医会)が発表した推計によれば、医師の高齢化や退職、後継者不足によって、分娩医数が、この10年間に急減すると予測されている。

 分娩医は、東京(32.2%)、大阪(17.6%)、兵庫(14.6%)など19都道府県では増加するため、全国平均では約7%の増加。しかし、石川と福島で20%以上の減少、宮崎、大分、島根、岐阜、三重など西日本の9県で10〜20%の減少、合わせて27府県で大幅な減少は避けられない見込みという。

 産科の専門医資格を取得するには多くの症例を経験しなければならない。だが、地方は少子化で症例数が少ない。しかも、少人数で過酷な勤務になるため地方の病院は敬遠される。一方で、都内の大学病院に勤務する産科医は自分の子どもへの教育投資にも熱心なため、教育環境が充実している大都市を離れることはなく、地方から分娩医が消えていく。。

 厚生労働省によれば、2012年現在の医師数は約30万3000人。この8年間で12%の増加だが、産科医は552人(4.5%)の微増。平均年齢は46歳と高齢化が年々進行し、当直回数も不規則勤務も多いうえに、医療訴訟リスクへの懸念もある産科医や分娩医の減少に歯止めをかける有効な手立ては見えない。

 妊産婦が安心して赤ちゃんを出産できる環境の整備・拡充が急務だ。対策はないのか? 日産婦も日産婦医会も、国に対策を求めているが、厚労省救急・周産期医療等対策室は「他の診療科の医師も不足し、産科医だけを増やせない」と苦しい弁明に終始している。

安心して分娩予約できる出産施設が見つからない!

 2015年6月20日、日産婦は、産科医の不足問題に対処するため、基幹病院に産科医を集約し、勤務負担の軽減を図るための行動計画を発表した。

 発表によると、常勤の産科医の4割は女性医師で、20〜30歳代では6割を超える。女性医師の約半数は、妊娠中だったり、小学生以下の子どもを養育しているため、当直勤務や出産の立ち会いを外しがちになる。産婦人科は、女性の視点を活かせるし、妊産婦も女性医師を歓迎する。だが、女性医師の増加は、他の勤務医に負担を強いる結果を生んでいるのが現実だ。

 日産婦の行動計画がめざす目標は、大規模化・重点化。つまり、産婦人科の常勤医を、都道府県の高度な医療を行う総合周産期母子医療センターに20人以上、地域の中核を担う地域周産期母子医療センターに10人以上集める。さらには、主治医制を廃止する、交代勤務を多くする、病院内に保育所を設置するなどの改善索を講じながら、常勤医が男女問わず適正に勤務できる環境を整えるという。

 日赤医療センターの産婦人科(東京都渋谷区)は、6年前から産婦人科で日常化している当直明けの診療を廃止、日勤を引き継ぐ2交代制を導入した。2交代制によって、妊娠・育児中の女性医師も勤務しやすくなっただけでなく、疲労による医療ミスが減り、勤務医らの不公平感も解消された。

 日赤医療センターでは「子育て中の女性医師がストレスなく働き続けられるように、各都道府県に1カ所だけでも医師を集め、交代勤務制を早急に導入するべきだ」と強く主張している。

 ところが、人口10万人当たりの産科医数は、茨城が4.8人で最も少なく、最も多い東京と沖縄の11.1人と比べると、2.3倍以上の地域格差がある。産科医の偏在と地域格差がすぐに解消できるかどうかは未知数だ。

 2004年に福島県立大野病院産科で起きた妊婦の死亡事件の後、分娩予約できない、出産施設が見つからない、妊婦がたらい回しされるなどの産科医療バッシングが「お産難民」を生み、社会問題化した。「お産難民」の悲劇は、絶対に避けなければならない。国や自治体、病院、そして日産婦や日産婦医会も「産科医の不足、地域格差の是正」に取り組み、最善策を実行してほしい。
(文=編集部)