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IDC Japanは10月19日、国内企業のITインフラにおける仮想化の実施状況に関する調査結果を発表した。同調査ではサーバ仮想化を実施している企業および組織を対象としたアンケート調査を2015年7月に実施し、516社から有効回答を得た。

すでにサーバ仮想化を実施している企業において、社内の全アプリケーション(PCやモバイルのアプリケーションは除く)のうち、仮想サーバ上で稼働しているアプリケーションの割合は平均53.2%で2014年調査の49.2%から4ポイント上昇し、半数を超える結果となった。

また、財務/会計管理システムや販売/顧客管理システムなど、基幹業務システムでのサーバ仮想化の導入率が2014年調査よりも上昇しており、仮想環境が拡大。サーバ、ネットワーク、ストレージすべてのITインフラリソースにおいて仮想化を実施している企業は28.3%だった。さらに、サーバとストレージでの実施は16.1%、サーバとネットワークでの実施は10.1%となった。一方、サーバだけ仮想化を実施している企業は45.5%となり、半数以上の企業はサーバのみの仮想化だけではなく、ネットワークあるいはストレージにおいても仮想化を実施している状況にある。

2013年調査と比較すると、サーバ以外の領域での仮想化実施率が大きく上昇(参考資料参照)。このことから、同社ではITインフラ全体での仮想化が着実に進んでいると考えており、ネットワーク仮想化による効果が大きかった上位3項目として「ネットワークの設定作業負担の軽減」「ネットワークの冗長性/可用性の向上」「ネットワーク構成の柔軟な変更」が挙げられている。

加えて、多くの仮想サーバを運用している企業では「VLANの拡張」が上位のほか、ストレージ仮想化による効果が大きかった上位3項目としては「ストレージ容量の有効活用」「ストレージコストの削減」「ストレージ管理の一元化」が挙げられてる。

IDC Japan ソフトウェア&セキュリティ リサーチマネージャー 入谷光浩氏は「仮想化技術がITインフラ全体に適用されることで、コスト削減効果だけではなく、管理の効率化や一元化、柔軟性や拡張性の向上など、その効果がより大きく発揮されるようになる。ユーザー企業は仮想化ソリューションの導入を行っていく際、ITインフラ全体の観点からネットワークとストレージの仮想化についても検討していくことが必要である」と述べている。