企業の栄枯盛衰を知るために重要な“指標”のひとつが、社員の給料だ。以下は最新の上場企業年収ランキングTOP5である。

1位:キーエンス
2位:野村ホールディングス
3位:朝日放送
4位:東京放送ホールディングス
5位:日本テレビホールディングス

 上位にランクインするような企業の高給サラリーマンはその給料をどう使っているのか。年収トップ(平均1648万円)のキーエンスは、従業員の平均年齢が35.6歳と、若い企業ゆえの「イケイケ感」が漂う。

「同期との合コンでは高級レストランを貸切にするのは当たり前。夏は葉山でクルーザーを借り切って、全員が水着参加の納涼パーティを満喫した」(30代社員)

 中高年はやはり「モノ」と「旅行」を求める。親会社が34位にランクインした三菱東京UFJ銀行・40代課長の年収は1650万円だといい、その給料はトヨタの高級SUV「レクサスRX」に化けた。

「前のハリアーを下取りに出したので購入費用は約300万円。夏休みはこの車で軽井沢へ旅行しました」

 商社マンには「役得」もある。海外勤務で手当がついた40代の大手商社マンはウハウハだ。

「エジプト赴任で本給とは別に月々30万円の『危険手当』がついた。都内の自宅マンションは賃貸にして家賃収入もある。現地ではやることがないので、ゴルフでシングル級の腕前になってしまった(笑い)」

 一方で高給取りとはいえ、厳しい現実に直面しているサラリーマンも多い。

「給料は悪くないが、打ち合わせや飲み会後の深夜タクシー代が出なくなった。夜の交遊も仕事のうちなので減らすわけにはいかず、切れない領収書が家庭を持つ身には結構こたえる」(30代の大手広告代理店社員)

「老後破産」が話題になるなど先行き不透明な時代ゆえ、自衛に走る人もいる。

「自宅のローン返済と2人の子供の教育費などの必要経費以外は老後に備えてきっちり貯金に回します」(51歳・メーカー勤務)

●データ協力/東京商工リサーチ

※週刊ポスト2015年10月9日号