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IDC Japanは10月1日、国内ITサービス市場におけるベンダーの競合分析結果を発表した。これによると、同市場において、2015年3月期に売上高が1000億円(IDC定義による)を超える主要ベンダーは15社となり、このうち13社で前年度比プラス成長となった。

新日鉄住金ソリューションズとアクセンチュアが2ケタの前年度比成長率になったほか、前年度比成長率が5%以上となったベンダーは野村総合研究所、伊藤忠テクノソリューションズ、日本ヒューレット・パッカード、ITホールディングス、日立製作所を加えた7社となった。

産業分野別に見ると、分析対象とした金融、製造、流通、通信/メディア、政府/公共、その他産業の6分野のうち、金融と製造における売上が、主要ベンダーの売上に大きな影響を与えており、2015年3月期はこの2分野で売上を拡大したベンダーが多く見られたという。

金融では、メガバンクにおけるシステム統合やインフラ刷新に加え、顧客接点の強化を狙いとしたシステム投資などが幅広く進んだほか、製造では自動車/組立製造向け案件により売上を伸ばしたベンダーが目立っているとのこと。

サービスセグメント別では、上記を反映し、SI(Systems Integration)やITコンサルティングを含むプロジェクト・ベースで売上を拡大したベンダーが多かったほか、ITアウトソーシングにおけるシステム運用やデータセンターサービスでも売上を拡大したベンダーが多く見られるとしている。

同社は、第3のプラットフォーム(クラウド、ビッグデータ/アナリティクス、モビリティ、ソーシャル技術)は本格的な普及期を迎えており、ベンダーには、第3のプラットフォームへの対応力がますます求められているとコメントしている。