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沖電気工業(OKI)、NEC、シャープ、京都大学、東京農工大学、立正大学は9月30日、情報通信研究機構(NICT)から受託した「革新的な三次元映像技術による超臨場感コミュニケーション技術の研究開発」の一環で、「超臨場感テレワークシステム」を共同開発したと発表した。

「超臨場感テレワークシステム」は、「遠隔オフィスの状況を推定し提示する機能」「注目エリアにアクセスして会話できる機能」「遠隔オフィス間で情報を共有しながら共同作業できる機能」を備えている。これらの機能により、遠隔地にいる人と一緒に働いているような上k表で、テレワークすることを実現している。

NECと農工大が開発した「遠隔オフィスの状況を推定し提示する技術」では、遠隔地間で互いの状況を直感的に伝え、相手に配慮してコミュニケーションを取れるようにする技術で、オフィス内のさまざまな時間や場所で生じた音や人の動きを、オノマトペ(擬音語や擬態語)で表現する。

また、PC の操作量やウィンドウ切り替え、会話の有無などをもとに、割り込み拒否度(その人の忙しさや集中の程度)を推定する。

OKIが開発した「遠隔オフィスの注目エリアにアクセスして会話できる技術」は、遠隔オフィス内の注目するエリアにアクセスして遠隔の同僚と会話できる技術で、複数のカメラ・マイクを位置に基づいて制御することで、オフィス内の任意エリアの映像/音を抽出・配信する。

シャープと京都大が開発した「遠隔オフィス間で情報を共有しながら共同作業する技術」は、遠隔地にいる相手と、素早く的確に情報を共有するための技術で、オフィス内で飛び交う多種多様な情報を大画面ディスプレイを介して手軽に素早く共有する。

また、実物体に対して画面越しに遠隔地からの指示情報などを重畳することで、自然な共同作業を実現する。

6者は実際のオフィス業務での効果を検証するため、同システムを用いた実証実験を2015年7月に開始しており、2015年末まで続ける予定。