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電通の海外子会社でメディア・コミュニケーション・エージェンシーとなるCaratは9月24日、2015年3月に公表した「世界の広告費成長率予測」における2015年と2016年の成長率について改定したほか、全世界59地域と主要地域/国に関する推計値を公開した。

これによると、2015年の世界広告市場は、2015年3月予測の4.6%増からわずかに下方修正され、前年比4.0%増の5,290億ドル。この下方修正は、昨今の中国とロシアにおける経済の減速が主な要因だという。2016年にはUEFA欧州サッカー選手権やリオデジャネイロオリンピック・パラリンピック、米国大統領選などの大型イベントが続くことから、4.7%の成長で約250億ドル増加することが見込まれる。

また、テレビ・新聞・雑誌・ラジオ・映画館広告・屋外/交通広告・デジタルといった計7媒体で算出される世界広告市場は、テレビが最大のシェアを占め、2015年に42.0%(前回予測42.2%)、2016年に41.3%(同41.7%)と予測。加えて、モバイルやオンラインビデオの支出増加などにより、デジタル広告費の構成比率は、2015年に24.3%(前回予測23.9%)、2016年に26.5%(同25.9%)と伸びるという。

地域別では、2015年の世界広告市場は、北米が4.2%増、西ヨーロッパが2.6%増、アジアパシフィックが4.1%増、ラテンアメリカが12.7%増で、世界的に前向きな傾向が見られるほか、2016年には、中央および東ヨーロッパを含むすべての地域でプラス成長が予想される。

2015年の西ヨーロッパでは、ギリシャこそ政治的混乱により成長率12%減となる見込みだが、市場規模の大きい英国やスペインが堅調なため、ギリシャのマイナスを打ち消す状況。アジアパシフィックでは、中国の景気減速の影響はあるものの、インド市場の高い成長や堅調なオーストラリア市場に支えられ、全体は順調に拡大する見込みだ。

2016年の地域別広告市場は、北米が前回予測から微減したものの4.5%の高い成長が見込まれ、西ヨーロッパ全体が2.9%増と予測される。また、中央および東ヨーロッパでは引き続き厳しい経済環境が続くとみられることから、前回予測を下方修正した1.6%増へ。アジアパシフィックは、世界第2位の広告市場となる中国の伸びが前回予測を下回ることから、地域全体では前回の5.8%増から4.7%増へと下方修正された。