前回は、アライアンス・バーンスタイン株式会社が実施した確定拠出年金(以下、DC)の加入者サーベイ(2社、約5000人)の結果から、オヤジたち(50代以上)は高齢化が進む現代社会に対して意外に楽観的であるのに、投資に対しては慎重である(リスクを取らない)という事実を明らかにしました。人生は長く投資期間も長いのに、近視眼的にリスクを取らないことの問題点も指摘しました。今回は、オヤジたちがライフプランや投資に臨む際の姿勢を明らかにしていきたいと思います。

オヤジたちが必要な情報は?

 情報があり過ぎるとヒューリスティック(理論よりも経験則や直感に基づいて行動する)や自信過剰などのバイアスにより、情報を正しく解釈できない傾向があると本連載の17回で書きました。そうは言っても、意思決定にはある程度の情報は必要です。では、オヤジたちは老後に向けた資産形成で適切な意思決定を行うために、どのような情報が必要と考えているのでしょうか? 当サーベイによると、会社から提供してほしい情報の1位は「公的年金などの社会保障制度」、2位が「会社の福利厚生制度や退職金制度」となっています。公的年金については昨年、財政検証結果やその後の改革に向けた議論が様々なメディアで報道されたこともあり、今後の行く末が気になっているのでしょうか。会社の福利厚生制度についても、公的年金を補完する大事な収入源となることから、定年退職が視野に入るオヤジたちの関心は高まっているのでしょう。

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