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タブレット端末のビジネス利用において、事例数ではiPadが70%、導入台数ではAndroidが74%とそれぞれ多数を占めている実態が、シード・プランニングが9月7日に発表した調査結果で浮かび上がった。

同調査は、同社が把握するタブレット端末のビジネス利用380事例・222万5,000台と支援ソリューション270事例を対象に、2015年6月に実施したもの。対象分野は、教育、小売業、金融・保険・サービス業など9分野。

2010年6月の調査における利用事例は端末導入と支援ソリューション事例の合計で28事例であり、5年間で23倍に増えている。

2012年6月時点の調査では、ビジネス利用事例が181件、支援ソリューションが132件であり、3年間で2倍強に増えた。

導入事例380件を分析すると、事例数に占めるiPadの導入は7割、導入台数ではAndroidが74%の163.8万台となっている。

利用分野別の導入台数では教育が最多であり、全導入台数の68%(151.8万台)を占める。以下、金融・保険の同11%(23.2万台)、サービス業の同8%(18万台)と続く。

支援ソリューションの対象となる端末をOS別に見たところ、iPadが単体OSとしては最多だった。一方でOSを選ばないマルチOS化も進んでおり、今回の調査では43%がマルチOS対応となっている。

(山本善之介)