中国の景気後退不安をきっかけとした株安が世界を揺さぶった。日経平均は8月25日までの6営業日で2800円もの急落に見舞われ、中でも25日は1日で1000円以上の幅で乱高下する荒い値動きとなった。お盆前の11日には2万1000円に迫る勢いだった日経平均は1万8000円を割り込んだ。続く26、27日は株価は持ち直したが、中国・上海市場が依然不安定で、今後も予断を許さない状況である。

 今回の急落を2008年のリーマン・ショックになぞらえる向きは多いが、「それでも日本株はまだまだ上がる」と見る専門家は少なくない。国内外の株式市場に精通する戸松信博氏(グローバルリンクアドバイザーズ代表)の分析だ。

「まず踏まえておきたいのは、世界経済が根本から変わったわけではないということです。日本と欧州の量的金融緩和は続いており、世界の株高を演出してきた先進国がカネ余り状態である以上、下げ続けることは考えにくい。むしろ今後の上昇を見越せば、下がった今がチャンスといえます」

 日経CNBCコメンテーターを務める平野憲一氏(ケイ・アセット代表)も同意見だ。

「実体経済が堅調な米国はいうまでもなく、中国もマイナス成長ではなく、欧州にしてもドイツやイギリスは好調。日本も4〜6月期のGDP(国内総生産)はマイナスとなりましたが、企業業績は4〜6月期が前年同期比で約3割の増益、7〜9月期もプラスが確実視されています。ファンダメンタルズが決して悪くない以上、この下落は狼狽売りと考えるのが自然です」

※週刊ポスト2015年9月11日号