訪日外国人旅行者の急増に伴い、東京や大阪など都市部を中心にホテル不足に陥っている。そのため既存ホテルの増築や新規オープンなどが相次いでいるが、需要に追いついていないのが実情だ。そのニーズを補うかのように、ホステルやゲストハウスと呼ばれる旅館業法上の旅館や簡易宿所区分を利用した宿が急増している。

 日本唯一のゲストハウスジャーナリストで『Japan Backpacers Link』代表の向井通浩さんによれば「インバウンドと呼ばれる訪日外国人の宿泊需要は、前年比30%増の拡大が何年も続いて」いるという。

「アベノミクスの観光立国政策で東南アジア向けの日本入国ビザが緩和され、為替の円安誘導とで外国人にとって日本円が割安になり、訪日旅行者は増えていました。そこに2020年東京五輪が決まり、さらに外国人旅行客を増やしています。日本におけるホステルの歴史は概ね16年ほどで、最初の頃は大きなバックパックを担いだ若者が中心的なお客さんでしたが、ネットが発達し予約しやすくなったため今ではスーツケースで旅行する女性や家族連れの利用も増えています」

 バックパッカーが泊まる宿というと、ひと昔前には安いがあまり手入れが行き届いていないと言われたものだった。今では、トリップアドバイザーなど旅行口コミサイトで宿の評判が広く共有されるため、全体的に設備やホスピタリティ、そしてコストパフォーマンスも向上している。ホテルのように宿泊者のニーズを先回りするようなサービスはないが、旅人どうしの距離を縮める雰囲気が好評で、年齢や職業に関わらず利用者は拡大している。また、マネージャーをはじめスタッフと宿泊者の距離が極めて近いのも特徴的。

「普通の生活をしていると、どうしても出会う人の職業などは偏ります。でも、ホステルに泊まると会社員だけでなく職人さんや学者などいろんな人がいます。20代と40代というように年が離れると普段なら話をすることはまずありません。でも、同じ旅人同士というだけで、自然に会話できる雰囲気になり、とりあえずお互いにFacebookの友達申請をして繋がっておくようになりますね」(前出・向井さん)

 ゲストハウス、バックパッカーズなど様々な呼び方をされるホステルには、規模などによる明確な定義はまだない。今ではドミトリーと呼ばれる相部屋だけでなく、個室のあるホステルも少なくない。共通する特徴は、共有のキッチンやリビングがあり、その日の宿泊者と交流できること。かつては清掃やイベントへの参加が義務づけられていた教育的意味も強いユースホステルと比べ、宿泊客やホステルのスタッフと打ち解けやすい雰囲気で運営されている。

 そもそも、ホステルのような形態の宿泊所にニーズがあると日本人が気づいたのは、2002年日韓共催ワールドカップのとき。サッカー観戦のためにやってきた大きなバックパックを担いだヨーロッパからの若者たちが、ホテルではなく観光客を想定していなかった簡易宿泊所を積極的に利用したのだ。その後、訪日外国人向けホステルが次々と誕生し好調が続いたが、2011年3月に東日本大震災で大きく状況が変わった。

「都内の外国人向けホステルなどは、震災で外国からの予約が90%キャンセルされ、新規の宿泊客も確保できない。そのため、日本国内のお客さんにも利用してもらおうと楽天トラベルやじゃらんnetといった旅行予約サイトにホステル側が登録し始めました。そのときホステルの楽しさを知った20代の若者を中心に、小規模であれば500万円ぐらいの元手で開業できるノウハウが確立されたこともあり、新規でホステルを始める人も爆発的に増え始めました。

 今はアベノミクスの観光立国政策と東京オリンピックを見越した需要で訪日外国人の宿泊用にと異業種からの新規参入やグループ化された規模が大きなホステルの開業も相次いでいます。都市部の中規模物件以上では、事務所に使っていた古いビルやラブホテルに料亭、観光客に人気の京都では古い町家を改装した極小規模な物件も目立ちますね。ホステル業界の成長傾向は、まだしばらく続くと思います」(前出・向井さん)

 日本政府観光局によれば、2015年上半期(1〜6月)の外国人旅行者数は前年同期比較で46%増、このまま推移すれば2015年は過去最高の1800万人に達する見込みだ。2020年東京五輪を迎えるころには、日本は今以上におもてなしの国になっていそうだ。