<資料=ITバブル破裂局面の日経平均(2000-2003年)>
 米国はいよいよ9月にも利上げを行うのか。もしも中国・上海株の「バブル破裂」が行っているのなら、それはこの米利上げ判断にも重要な影響をもたらす可能性があるのではないか。

 かつて、ITバブル破裂相場というケースがあった。2000年3月にナスダック指数は天井を打つと、その後、約2年半で8割もの大暴落に向かった。ところが、そんなITバブル破裂相場の途中、2000年8月に日銀はゼロ金利解除という「利上げ」を行った<資料参照>。

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 この日銀の判断は、ITバブル破裂が始まってすでに半年近くも経過していたなかでも、「バブル破裂」の自覚がなかったということか、それとも所詮ITバブル破裂も、日本への影響は限られるとの考え方によるものだったのか。

 どちらにしても、この2000年8月のゼロ金利解除は、間もなく「失敗」が明らかになった。株安が世界的に拡大し、「ITバブル破裂」が一般的に認識される中で、日銀は2001年3月にはゼロ金利に戻し、さらに史上初の量的緩和にも踏み込まざるをえなくなったわけだ。

 以上を参考にすると、冒頭に述べたように米国の「ゼロ金利解除」においても、最近の中国株の動きは注目する必要があるのではないか。FRBが考えなければならないのは、中国株はバブル破裂なのかということ、そしてもう一つはかりに中国株バブル破裂だとしても、所詮その米国への影響は限られるのかということ。(了)

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【吉田 恒氏】
1985年、立教大学文学部卒業後、投資情報会社の代表取締役社長などを経て、2011年7月から、米国を本拠とするグローバル投資のリサーチャーズ・チーム、「マーケットエディターズ」の日本代表に就任。国際金融アナリストとして、執筆・講演などを精力的に行っている。また「M2JFXアカデミア」の学長も務めている。
2000年ITバブル崩壊、2002年の円急落、2007年円安バブル崩壊など大相場予測をことごとく的中させ話題に。「わかりやすい、役立つ」として、高い顧客支持を有する。
著書に『FX7つの成功法則』(ダイヤモンド社)など

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