インターネットを通じた「自殺の防波堤」の必要性 shutterstock.com

写真拡大

 ネットと自殺問題──。今でこそ、ネットを利用した自殺予防の取り組みが注目されるように、ネットが自殺の防波堤に成りうるという可能性が取り上げられるようになっている。

 だが、10年ほど前は、「ネットと自殺」といえば、「ネットが自殺願望を助長し、手段を与えもする」というように、極めてネガティブな文脈で関連づけられることのほうが多かった。その原因となったのが、「ネット心中」や、ネットを通じて手段が広まった硫化水素自殺といった問題である。

 1998年には、ネット上の掲示板で「ドクター・キリコ」を名乗る人物が、自殺志願者に青酸カリのカプセルを送付し、それを服用した女性が死亡する「ドクター・キリコ」事件が起こる。

 2003年から04年にかけては、ネット上の自殺掲示板で知り合った見ず知らずの人物が一緒に自殺する「ネット心中」が連鎖的に起こった。

 2008年には、ネット上で硫化水素ガスを発生させて自殺する方法が広まり、実に1056人の硫化水素自殺者が発生した。

自殺総合対策大綱に盛り込まれた条項

 2007年に策定された自殺総合対策大綱に、インターネットに関する記述が盛り込まれているのは、このような事件を受けてのものだ。この大綱は2012年に新しくなっているが、その中には、次のような条項が盛り込まれている。

...................................
 インターネット上の自殺予告事案に対する迅速・適切な対応を継続して実施する。また、インターネットにおける自殺予告サイトや電子掲示板への特定個人を誹謗中傷する書き込み等の違法・有害情報について、フィルタリングソフトの普及・プロバイダにおける自主的措置への支援、相談者への対処方法の教示等を実施する。
...................................

 このように、インターネットという手段によって自殺が喚起されるケースを防ぐために、対策が行なわれてきた経緯がある。

 しかし最近は、インターネットのマイナス面だけを捉えるのではなく、インターネットという手段を通じて自殺を防ぐ試みが、さまざまなところで生まれてきている。インターネットを通じた自殺予防に取り組むNPO団体「OVA」の活動はその代表だし、最近はグーグル(Google)で「死にたい」と検索すると、相談用の電話番号が表示されるようになった(2015年7月22日現在)。

自殺問題には社会全体で取り組まなければならない

 もともと、問題になったインターネットの自殺掲示板でも、すべての参加者が自殺願望を書き込んだり自殺に誘導する書き込みをしていたわけではない。自殺願望のある人の相談に乗ったり、自殺を止めようとする人もいたという。

 2006年に施行された「自殺対策基本法」には、次のような条項がある。

...................................
 自殺対策は、自殺が個人的な問題としてのみとらえられるべきものではなく、その背景に様々な社会的な要因があることを踏まえ、社会的な取組として実施されなければならない。
...................................

 ネットはあくまでひとつのツールであり、悪い方向に使うこともできれば、人を救う手段として使うこともできる。自殺は現在の社会全体が作り出した問題であり、その対策には、人と人との直接の触れ合いのほかに、ネットという現代社会のツールの活用もいままで以上になされていかなければならない。それは、この時代を生きる我々が等しく負っている責任と言ってもいいのだろう。
(文=里中高志)

里中高志(さとなか・たかし)
1977年生まれ。早稲田大学第一文学部卒。大正大学大学院宗教学専攻修了。精神保健福祉士。フリージャーナリスト・精神保健福祉ジャーナリストとして、『サイゾー』『新潮45』などで執筆。メンタルヘルスと宗教を得意分野とする。著書に精神障害者の就労の現状をルポした『精神障害者枠で働く』(中央法規出版)がある。