あらゆる食品にトランス脂肪酸が shutterstock.com

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 今年6月12日、米国食品医薬品局(FDA)は、マーガリンなどの「トランス脂肪酸」が多く含まれる加工植物油の使用を、2018年までに原則禁止すると発表した。これにより3年の猶予期間を経て、アメリカの食品からトランス脂肪酸が消えることになる。

 マーガリンやファットスプレッド(食用油脂の割合が80%未満のマーガリン類)、ショートニング(動物油脂や植物油脂に窒素ガスや炭酸ガスを吹き込み練りあわせた食用油脂)をはじめ、それを使ったパン、ケーキ、スナック菓子、揚げ物、インスタント麺など、さまざまな加工食品に含まれるトランス脂肪酸。牛肉や乳製品にも微量存在するが、私たちが口にする多くは、植物油に水素を加えて固めるときに人工的に生成されたものだ。

 トランス脂肪酸をめぐっては、これまで世界各国で健康への影響が研究されてきた。2010年の国連食糧農業機関(FAO)と世界保健機関(WHO)の報告書によると、トランス脂肪酸が悪玉コレステロールを増やし、虚血性心疾患、糖尿病、心臓突然死のリスクを高める可能性が高いと指摘している。

食べ過ぎると記憶力も低下?

 さらについ先日も、トランス脂肪酸は記憶力にも悪影響を及ぼす可能性があることが、米カリフォルニア大学・サンディエゴ校のグループによる新たな研究で示唆された。

 この研究では、45歳以下の健康な男性645人を対象に、完全な食事調査と記憶検査を実施し、単語の書かれた104枚のカードを使い、初めて見る単語か、先に一度見せた単語かを答えてもらった。

 その結果、平均正解数は86語だったが、1日あたりのトランス脂肪酸の摂取量が1g増えるごとに成績が0.76語ずつ低下することが判明。1日約16gのトランス脂肪酸を摂取していた群では、正しく覚えている単語数が平均より12語少なく、28g摂取していた群では21語も少なかった。

 トランス脂肪酸は、脳機能を活性化させるオメガ3脂肪酸の産生を阻害するとも考えられている。また米国栄養・食事療法学会(AND)のJim White氏によると、睡眠を制御するホルモン・セロトニンの値に影響を及ぼす可能性もあるという。これまでの研究で、トランス脂肪酸の摂取量の多い人にうつ病が多いこともわかっている。

規制のない日本は本当に大丈夫なのか?

 アメリカではすでに1990年代後半から、トランス脂肪酸を使った食品には表示が義務付けられていた。「この食品は安いけれど、トランス脂肪酸が含まれていますよ」という情報を発信し、自己責任で摂取を判断させていたわけだ。

 2003年にはWHOが、1日当たりのトランス脂肪酸の摂取量を総エネルギーの1%・約2g未満にするよう勧告。それ以降、アメリカの食品メーカーはトランス脂肪酸を全体で86%削減しているが、それでも平均的な米国人は依然として1日5〜6gのトランス脂肪酸を摂取してきたという。

 そんな状況を改善するために、今回の措置は今までよりも大胆に踏み込んだものとなった。FDAは「この決定によってトランス脂肪酸のさらなる削減が進めば、冠動脈疾患を減らし、致命的な心臓病を年数千件減らせる」としている。

 その一方で、日本ではまだ規制どころか表示すら義務づけられていない。理由は、摂取量がアメリカよりずっと少なく、通常の食生活では影響は小さいと考えられているからだ。食品安全委員会が平成18年度に、国内で流通する食品中の含有量調査と1人当たりの摂取量調査を実施。すると日本人のトランス脂肪酸の摂取量は総エネルギー量の0.3%・1日平均0.7gで、WHOの推奨値を大きく下回っていたという。

 しかし、国が示す摂取量はあくまでも平均値だ。1袋食べるだけでトランス脂肪酸を1g以上摂取してしまうスナック菓子はざらにある。ファストフードや揚げ物中心のコンビニ弁当に頼りがちな若い世代の間では、トランス脂肪酸が総エネルギーの1%を超えるケースも少なくはないはずだ。果たしてそうした人をケアしなくてもいいのだろうか。

 安い外食やテイクアウトお惣菜、スーパーに並ぶ加工食品によって私たちの食生活は便利になったが、現状そのほとんどにトランス脂肪酸が含まれている。若年層の肥満や生活習慣病を防ぐためにも、まずは食品に含有量の表示を義務化することで、消費者自身が選択・判断できるようにすべきではないだろうか。
(文=編集部)