ラグビー界に衝撃が走った。総工費高騰で世論の反発を受けていた新国立競技場の建設計画の「白紙撤回」が決まり、2019年のラグビーワールドカップ(W杯)での同競技場使用は不可能となった。

「我々としては残念......」。2019年W杯日本大会組織委員会の嶋津 昭事務総長はため息を漏らした。それはそうだ。新国立では、開幕戦と決勝の開催が決まっていた。盛り上げと収入の柱として期待していただけに、その8万人収容の新スタジアムを失ったダメージは大きい。大会組織委としては、まず国際統括団体「ワールドラグビー(WR)」に事情と経緯を説明し、理解してもらわないといけない。

 そのうえでWRと開催自治体と協議し、メイン会場の代替地を探さなければならない。現状では横浜市の横浜国際総合競技場(日産スタジアム)か東京都府中市の味の素スタジアムか。キャパシティーや施設を考えると、収容7万2千人の横浜国際総合競技場だろう。いずれにしろ、大会組織委は大幅な大会計画の変更を余儀なくされる。

 新国立使用断念は、正直、ショックである。一ラグビーファンとして、話題の新しいスタジアムで、記念すべきW杯をやってほしかった。しかし、総工費高騰による建設計画の見直しというニュースが注目されるにつれ、いつの間にかラグビーが「悪者」扱いされかけていた。オリンピック同様、ラグビーW杯だって、みんなに祝福されて開催したい。そういった意味で、この決定はやむを得ないのかもしれない。

 日本選手権優勝のヤマハ発動機の清宮克幸監督は「もう前向きに考えるしかないでしょ」と言った。いつもポジティブだ。「(ラグビー界にとっては)どれほど痛いか......。でも決まってしまったことはしょうがない。これをプラスにしていくしかありません」
 
 だいたい、なんでこのような事態になってしまったのか。キーワードは「説明責任」と「責任の所在」である。一連の騒動を取材して感じたのは、なぜこれほど建設費が高騰したのか、誰もきちんと説明できない、説明しようともしない。また、誰も責任を取ろうとせず、責任の所在は曖昧なままだった。ひと言で言えば、プロジェクト・マネジメントが機能してこなかったのである。

 整理すると、2009年7月、2019年ラグビーW杯開催が日本に決定した。招致の際、W杯と新国立競技場はリンクしていなかった。2011年2月、W杯の際、国立を8万人収容に改築するという超党派による議員連盟の決議が出た。その後、東京都が2020年五輪への再立候補を表明し、この新国立建設案が具体化されていった。

 基本設計に入り、2013年9月、東京が2020年五輪開催地に決定した。ところが、総工費が最大3000億円に膨らむとの試算が出る。それはあんまりだ、となって計画を見直し、2014年5月、文科省が総工費を1625億円とする基本設計案を公表した。その後、実施設計に移り、下村博文文科相と舛添要一東京都知事の間で費用の一部負担をめぐり対立、すったもんだした挙げ句、6月、総工費を2520億円とする整備計画案が公表された。
 
 7月7日の七夕の日、JSCの有識者会議が整備計画案を了承し、10日、安倍首相もこの案を支持した。だが、安保法案で逆風を受けるや一転、衆議院特別委員会で安保法案を強行採決した15日、安倍内閣は「新国立見直し」に乗り出した。内閣支持率のさらなる低下を恐れたのだろう、17日の安倍首相の「白紙撤回」宣言と相成った。これは政治である。

 たしかに一連の流れの中で、日本ラグビー協会名誉会長の森喜朗・東京五輪パラリンピック組織委員会会長の影響力は大きかっただろう。だが、このゴタゴタの理由は個人ではなく、システムの問題にあるように思う。もはや「誰が悪い」とかしょうもない話ではない。責任のある専門家グループがいないのである。プロならゴールから逆算して物事を決めていく。なのに、工期も経費も計画が杜撰(ずさん)だった。

 そのあおりを食らったのがラグビーのW杯なのである。振り回されたラグビー界が同情されるならともかく、悪者扱いされる筋合いはまったくない。

 今年3月、2019年W杯の国内開催地12会場が決まった。皮肉にも7月15日、その自治体代表者による"キックオフ・ミーティング"が東京で開かれたばかりだった。嶋津事務総長はこうも、言った。

「災い転じて福となす、となるように取り組んでいきたい」
 
 ここは心機一転するしかあるまい。大事なものは器ではなく、中身である。W杯の試合そのものである。W杯をどう盛り上げ、どう価値を高めていくかである。

松瀬 学●文 text by Matsuse Manabu