サイバーテロ発生、で爆騰する銘柄ベスト5
ITバブル以来、15年ぶりに日経平均株価が2万円台を回復して株式市場が活気づいているが、さすがに相場全体のさらなる大幅上昇は見込みづらくなってきた。しかし、個別に目を向ければ、爆騰の可能性を秘めた銘柄が無数に潜んでいるものだ。では、一体それらはどこで見つかるのか? 相場の「旬のテーマ」に関連している銘柄こそ、その大本命なのだ!

◆サイバー攻撃が発覚した途端、急騰必死!

 エボラ出血熱や鳥インフルエンザなど、株式市場はネガティブなニュースに対して派手に反応しがちだ。その意味でも、絶対に見逃せない筆頭格のテーマがサイバーセキュリティだと訴えるのは、ストップ高を遂げる銘柄を次々と言い当ててきた天海氏だ。

「やはり、実際に武力による攻撃に踏み切るには、どれほど無謀な国であっても相応の覚悟が必要となってきます。その点、サイバー攻撃なら軍事力の差は無関係で、ネットを通じて比較的容易に攻撃を仕掛けられるのです。現に、昨年11月にはかの国の仕業と思われるサイバー攻撃も発覚しました」

 それは、ソニーの100%子会社である米映画大手のソニー・ピクチャーズ・エンタテインメントが受けたサイバー攻撃だ。事件の翌月には、北朝鮮政府による犯行だとオバマ大統領自らが公式見解を示した。同社が北朝鮮首脳を風刺したコメディー映画を劇場公開する予定だったため、それを妨害するための攻撃だったとみられている。

「こうした騒動を受けて、昨年末には国内におけるサイバーセキュリティの先駆的存在であるFFRIがストップ高まで買われる急騰を示しました。その動きを見て、これから市場で最も関心が寄せられるテーマになると私は確信しました。しかも、それは国内に限った話ではなく、グローバルに切実なテーマとなっているのです」(天海氏)

 いつどこで発生するかは定かでないものの、今後もサイバー攻撃が世間を騒がせるのは必至だろう。それが現実と化した場合、ネット上におけるセキュリティに関わっている銘柄が盛んに物色される可能性は極めて高い。

【デジタル・アーツ】東証1部・2326
違法・有害なサイトを選別して排除するWeb・フィルタリングソフトを国内で初めて開発。国内最大手のシェアを握り、情報漏洩の防止技術にも強い。「米大統領サイバーセキュリティ特別補佐官を務めた経験があり、最新事情に詳しいハワード・シュミット氏が米国子会社の取締役に就任しているのも強み。NRIセキュアテクノロジーズと戦略的業務提携を結ぶなど他社とも協業しながら、この分野の存在感を強めています」(天海氏)

現在株価:1305円
単元株数:100株
最低購入価格:13万500円
目標株価:1500円
買いメド/損切りメド:1250円/1125円
PER:33.06倍
PBR:4.3倍

【FFRI】東証M・3692
米国のサイバーセキュリティ企業でぜい弱性の分析などに携わり、日本における同分野のパイオニアと称される鵜飼裕司氏が帰国後に起業した企業。「鵜飼氏は今までに数々のセキュリティに関するぜい弱性を発見し、政府関連事業にも参画している人物。サービスは、ターゲットが明確となっている標的型サイバー攻撃の対策に特化しているため、製品への信頼性は非常に高い。官公庁や大手企業が多数採用している」(天海氏)

現在株価:4905円
単元株数:100株
最低購入価格:49万500円
目標株価:6500円
買いメド/損切りメド:5000円以下/4500円
PER:200.2倍
PBR:41.59倍

【ラック】東証JQ・3857

かねてから情報セキュリティ技術に注力してきた企業。同社が運営するセキュリティ監視センター・JSOCは、’00年に開催された九州・沖縄サミットにおいて、各国から高く評価された。「セキュリティの監視から診断、コンサルティングまで包括的にカバーしている。また、企業のセキュリティ担当者の技術向上を支援するビジネスにも力を入れ始めた。KDDIと資本提携を結んだことで、経営の安定性も増したのも好材料」(天海氏)