2018-0703
多くのサラリーマンにとって「昼食代」は自分のこづかいの出費先として、そして数少ないお楽しみの時間を充足させる重要な要素として、注目に値する金銭的な要素に違いない。ある意味テレビや新聞で見聞きする数々の経済的な指標以上に身近で生活に密着する、ウェイトの大きな金銭面での数字ではある。今回は新生銀行が毎年定点観測的に調査・報告をしている「サラリーマンのお小遣い調査」の最新版(2018年6月28日発表)などを基に、そのサラリーマンの昼食代事情について、少し掘り下げる形で経年変化や属性別の動向を確認していくことにする(【発表リリース:男性会社員のお小遣いは過去3年続いた37000円台から39836円に上昇−「2018年サラリーマンのお小遣い調査」結果について】)。
今調査の調査要件などは先行解説記事【2018年のサラリーマンこづかい事情】にある。そちらを確認のこと。

物価がほぼ横ばいで推移する中、サラリーマンの昼食代は今世紀に入ってから漸減。500円台前半で横ばいを維持していた。いわゆる「ワンコインランチ」(500円玉一枚で購入できる昼食との意味。実際にはもう数十円必要)状態が継続中だった。しかしここ数年は景況感の回復を受け2013年以降は上向きに、そして2015年以降は横ばいへの流れを見せている。


↑ サラリーマンの1回あたりの平均昼食代(弁当持参時をのぞく、勤務日、円)

直近の2018年は前年比で20円の下落。もっとも2016年以降は20円程度の幅での上下の動きのため、実質的には横ばいと解釈してもよい。リリースでも「マクロ的な視点では直近3年間で大きな変化は無いととらえられます」と説明している。

直近分につき属性別に見たのが次のグラフ。

↑ サラリーマンの1回あたりの平均昼食代(弁当持参時をのぞく、勤務日、属性別、円)(2018年)
↑ サラリーマンの1回あたりの平均昼食代(弁当持参時をのぞく、勤務日、属性別、円)(2018年)

以前の調査結果では、属性別においては未婚の方が既婚よりも昼食代は上だった。ところがこの数年では逆転現象が起きている。大よそ既婚者の方が未婚者よりは高め。そして既婚者では共働きか専業主婦かでは共働きの方がやや高めとなる。子供のあり無しでは大きな違いは無い。未婚者は昼食代が高額になりそうな気もするが、実態としては控えめなのは、未婚者≒若年層≒社員食堂の利用者多しの図式によるものと考えられる。

年齢階層別では30代から40代で高い値が出ている。こづかい額そのものは控えめなので、昼食代以外の出費への圧迫感は他年齢階層よりも一層強いものとなるに違いない。

「昼食代は500円台」「子供がいる既婚者が代金を支払う時の昼食代は未婚者よりも高め。既婚者では共働き世帯の方が高め」。現在のサラリーマンの昼食事情はこのようにまとめることができる。肝心の昼食代そのものは、この数年はほぼ横ばいにある。今後は600円台への回復を目標として増額を果たし、サラリーマンの昼食にもこれまで以上の選択肢をもたらし、彩りを添えてほしいものだ。