3Dプリンターに、未来はあるか

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依然として成長分野と位置づけられている3Dプリンティング業界だが、そのテクノロジーはまだ全世界を圧倒するに至っていない。同分野の先進的企業「MakerBot」もいま、戦略の見直しを強いられている。その先に、3Dプリンティングテクノロジーは未来を描けるのか。

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3Dプリンティング市場はいま、どうなっているだろうか? CADデータから三次元のオブジェクトを造形する技術として、大きく急成長していく市場とされてきたが、いま、その周囲を取り巻く環境は順風満帆ではないようだ。

数年前から、専門家・ジャーナリスト・DIYメーカーは、3Dプリンターの「ネクスト・ビッグ・シング」が現実になることを切望している。しかし、2019年には年200億ドル市場規模になるという展望はあるものの、昨年2014年の市場は、33億ドルに留まった。2015年は、50億ドル前後に落ち着くだろうというのが大方の見方だ(Canalysのデータ)。“またたく間に世界を変える”はずだったテクノロジーとしては、物足りない数字だろう。

3Dプリンティングテクノロジーは、現在は〈停滞期〉のようだ。

近年、ハード自体は低価格になってはいるものの、ランニングコストは多くの人々にとってまだ本当に手頃だとはいえないし(特に、使用する材料コストがそうだ)、多くの場合、3Dプリントによるアウトプットの品質はあまりよくはない。また、一般ユーザーの関心は限定的なものだ(日常生活において、何を3Dプリンターでつくれるのかわからない)。テクノロジー好きやDIY愛好家を除けば、「3Dプリンターが一体、何に使えるのか」という疑問もある。

このテクノロジーのもつポテンシャルは、とてつもなく大きいのだろう。しかしいまのところ、数年前に予想されていたほどの爆発的な人気は起きていないというのが現状だ。

2009年に設立され、熱狂の波に乗って急速に成長してきたリーダー的な企業「MakerBot」も危機に陥っているとすれば、何かがうまく行っていない証拠だ。『Motherboard』に掲載された記事によれば、同社は3つの実店舗といくつかの部門を閉鎖し、従業員の20パーセントもカットして、今後数年の経営戦略と業務計画の見直しを行った。

問題はより複雑だ。というのもMakerBotは、同社の3Dプリンター「Replicator」の先端モデルによる成型の欠陥に対する、顧客たちや報道のネガティヴな反応の代償をいま、支払っているからだ。さらに、2013年に同社を買収した大企業、ストラタシスに統合され、組織再編に直面している。

昨年繰り広げられたのは、CEOの“演舞”であった。2014年に創設者であるブレ・ペティスからジェニー・ロートンに交代し、彼女もまた、2015年に現在のジョナサン・ジャグロムに交代した。

ジャグロム氏に対して、Motherboardは、彼らがどこに行こうとしているか、いくつかの質問をした。

従業員の解雇と店舗の閉鎖の決定を下した男、ジャグロム氏は、「2年前に考えていたほど、この市場が大きくなかった」ことを認めた。彼の前任者たちは挑戦を行い、大胆に冒険に乗り出したが、いまはその代償を払っている。したがって、目標は、同社が抱えるスキャンダルへの対処を終わらせて、MakerBotの新しい方向を見出すことだ。ジャグロム氏はよりプロ向け、より教育向け(特に大学の研究室)の分野に向かおうとしている。

また、5年の間に、デジタル・マーケットプレイスを構築することも目指している。そこでは、企業や個人デザイナーが、エンドユーザーに販売するために、「プロジェクト」をアップロードすることができる。ユーザーもまた、有料でこれをダウンロードして、交換部品や〈製品〉を製作することができる。

これには時間がかかるだろう、とジャグロムは語る。しかし、MakerBotのマーケットプレイスが「3DプリンターのiTunes」になると、彼は確信している。それまでの間に、誰もが自宅に3Dプリンターを所有するようになるだろうか? それとも、DIYのフロンティアは閑散として、わずかな人々だけの仕事になるのだろうか?

「Makerbot Digital Store」では、ハローキティなどの〈ブランド〉アイテムの出力用データが有料で販売されている

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