ドルが消滅する日が来る?

写真拡大

 投資家は、経済がどの道に進んでいるのかを示す兆候や警告に常に注意を払わなければならない。では、具体的にどのような動向に注目すればよいのか? 全米ベストセラー『ドル消滅 国際通貨制度の崩壊は始まっている!』(原題:The Death of Money)の中で、投資銀行家でリスク管理の専門家でもある著者ジェームズ・リカーズは、ドルと国際通貨制度の崩壊を予見している。崩壊時の大混乱を乗り切れるのは、今のうちに準備しておく投資家だけだ。そのために注目すべき「7つのサイン」がある。

1.量的緩和とアベノミクスの終了

アメリカもしくは日本の資産買い入れが持続的に縮小されて、デフレに新たな勢いを与え、資産価格と成長を抑圧するだろう。これは、アメリカでQE1(量的緩和政策第1弾)とQE2(量的緩和政策第2弾)が終了したときに起こったことであり、2012年に日本銀行が約束していた金融緩和を実施しなかったときにも同じことが起こった。だが、資産買い入れが縮小されるとデフレ効果が発生するため、1年以内にふたたび買い入れが拡大されると考えるべきだ。

2.中国の崩壊

理財商品というポンジ・スキーム(詐欺の一種)の崩壊による、中国の金融崩壊だ。中国の金融部門の他国との相互接続の度合いは、アメリカやヨーロッパの主要銀行に比べると低い。そのため、中国の崩壊は主として国内の問題になり、共産党は政府系ファンドが保有している準備資産を使って、貯蓄者を落ち着かせ、銀行の資本を強化するだろう。

だが、その後は輸出を促進し、雇用を創出し、外国為替市場における人民元を下落させる努力を再開する。それにより、安価な中国の財がグローバル・サプライチェーンにふたたびどっと流れ込むので、短期的にはデフレをもたらし、長期的にはアメリカと日本のインフレをもたらすだろう。その時点で、完全には消え去っていなかった通貨戦争が、ふたたび燃え上がる。

3.金の価格

金の価格は中央銀行によって操作されているが、無秩序な価格変動は、操作の策動が崩壊しつつあるサインだ。1オンス=1500ドルという水準から2500ドルという水準に急上昇した場合、それはバブルではなく、実物買いのパニックが始まっている。逆に、1オンス=800ドル以下に下がった場合には、投資家に破壊的な影響をおよぼすおそれがあるデフレのサインだ。
4.中央銀行による金の継続的な取得

中国が4000トン以上の金を収得したと発表したら、それは諸国の中央銀行による金の取得というトレンドの重要なしるしであり、インフレの前触れになる。

5.IMFのガバナンス改革

IMF(国際通貨基金)の国際準備資産であるSDR(特別引き出し権)の通貨バスケットの構成がドルの比重を下げるように変えられたら、それはドル・インフレの早期警報である。あるいは、巨大グローバル企業がSDR建ての社債を発行し、それが政府系ファンドや地域開発銀行のポートフォリオに組み入れられたら、それはSDRを世界貨幣にする計画が加速しているサインだ。

6.金融規制改革の失敗

大手銀行の規模を制限し、銀行の資産集中を減らし、投資銀行活動を抑制しようとするアメリカの規制機関や議会の努力は、銀行のロビイストたちによってくじかれるだろう。銀行ロビイストは議会で圧倒的優位を占めており、改革の努力が表面的な成功以上のものを達成すると考えるのは難しい。改革が行われないかぎり、2008年のリーマン・ショック以来のシステム崩壊が、ふたたび起こるにちがいない。

7.システムの崩壊

2010年5月6日のフラッシュ・クラッシュ(瞬間暴落)、2012年8月1日のナイト・トレーディングのコンピューターによる誤発注、2013年8月22日のナスダックの一時閉鎖――。これらの混乱は、徹底的に自動化された高速大量取引マシンの悪質ないたずらだ。このような現象が増えた場合には、取引システムがぐらついているか、不均衡に向かっている、あるいは中国かイランがサイバー攻撃能力を完成させつつあることを示唆している可能性がある。そのうちに、問題が制御不能になって、市場閉鎖という事態を招くだろう。

 これらのサインは必ずしもすべてが現れるわけではないが、今すぐに発生してもおかしくはないものばかりである。いずれかのサインが実際に現れた場合は、その具体的な結果と投資にとっての意味合いに注意を払ってほしい。