世界の株価指数の推移(1/1〜5/30)
 半年間の主要株価指数を見ると、特に大きな動きを見せているのがロシアのロシアRTS指数だ。

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「年初にかけてウクライナ問題や原油安で株価が急落しましたが、そのリバウンドで暴騰しています。しかし、このまま右肩上がりかというと厳しい。国家予算を1バレル=105ドルで設定しているそうですが、現時点では60ドルぐらいで、予算を組めるようなレベルではない。それにプーチン大統領の出方次第で株価が乱高下するので政治リスクが大きい。日経平均やダウが高値更新でも指数が動きにくい状況に比べれば面白いといえなくもないですが、怖くて触れられないですね(笑)」

 そう解説するのは、フィスコ情報配信部の田代昌之氏だ。日本の日経平均は連日、高値を更新している。

「適切なPER17倍の水準だと株価は2万900円、心理的なラインとして第一次安倍政権時の高値が2万800円とほぼ同じなので、上の節目は2万1000円。今後は2万1000円〜1万9000円の狭いレンジの中で動いていくかと」

 投資の妙味がありそうなのは中国。

「上海市場は年初から40%上昇しており、ロシアと同じ水準。ロシアはリバウンドにすぎませんが、中国の場合は利下げと緩和で、個人投資家を中心に日本の10倍の出来高です。それだけハイリスク・ハイリターンなのですが、動きとしては面白い。1週間張っていれば、一気に指数で5%は抜ける感じにはなっています」

 また、EUではイギリスとドイツは史上高値を更新している。

「イギリスはドイツを10%以上下回っていますが、要因は5月に行われた英国総選挙への懸念で、もう一つは指数を構成するメインの銘柄の違いです。イギリスは資源関連と銀行銘柄ですが、ドイツはハイテクなどの工業。資源関連と銀行の株価が伸び悩んだ。しかし、ドイツも高値を抜けていくには、ギリシャ問題がネック。もっともギリシャがデフォルトすれば、一時的に株価は急落するものの、破綻は織り込み済みなので市場に大きな変動はないかと」

 一方、為替に目を移せば、ブラジルレアルが3月後半に急落、という大きな動きを見せている。

「早期利上げ観測によるドル買い、汚職疑惑の拡大と停滞する経済による大統領支持率低下などがレアル売りに拍車をかけました。ただ、米S&Pが財政健全化に向けたブラジルの取り組みを評価し格付けを据え置きしたことで、ようやく反発に向かっていますね」

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<取材・文/HBO取材班>