<資料>
 2013年から本格化したアベノミクス円安は、それ以前の日米金利差ではほとんど説明できない。これに対する説明の一つになっていたのが、「ただし実質金利差のドル優位は大幅に拡大した」ということだった<資料参照>。

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 ところが、その実質金利差ドル優位が、4月以降急縮小している。この主因は、いうまでもなく消費税引き上げ効果の一巡だ。2014年4月の消費税増税から一年過ぎたことで、前年同期比で見たインフレ率の上昇が大きく鈍化した。この結果、日本の名目金利からインフレ率を引いた実質金利も大幅に上昇、結果的に実質金利差ドル優位が急縮小したわけだ。

 日米の実質長期金利差ドル優位は、一時は2000年代前半以来の水準まで拡大した。それは120円のドル高・円安を正当化するようだった。ただ5月末の日米実質長期金利差ドル優位は、2013年9月以来の水準まで縮小した。当時のドル円は100円前後だった。

 為替市場では、125円へ一段のドル高・円安が進んだ理由は、米利上げ観測再燃との指摘も多い。ただ消費税効果剥落で起こっている実質金利差の変化は、正反対の方向へもっとドラスティックのものではないか。(了)

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【吉田 恒氏】
1985年、立教大学文学部卒業後、投資情報会社の代表取締役社長などを経て、2011年7月から、米国を本拠とするグローバル投資のリサーチャーズ・チーム、「マーケットエディターズ」の日本代表に就任。国際金融アナリストとして、執筆・講演などを精力的に行っている。また「M2JFXアカデミア」の学長も務めている。
2000年ITバブル崩壊、2002年の円急落、2007年円安バブル崩壊など大相場予測をことごとく的中させ話題に。「わかりやすい、役立つ」として、高い顧客支持を有する。
著書に『FX7つの成功法則』(ダイヤモンド社)など

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