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 6日、イエレンFRB議長は利上げを始めれば、国債利回りが急激に上昇する可能性があると発言した。そのうえで、「こうした現象は2013年のテーパータントラムでみられた。このときは金利が非常に大きく上昇した」と続けた。

 この「2013年のテーパータントラム」とは、2013年5月22日、当時のバーナンキFRB議長が、米当局が債券購入を減らし始めるとの見通し示したことをきっかけに金利が急騰、新興国市場や世界の株価が急落するといった具合にマーケットが大混乱に陥った現象を指している。

 当時は、2013年4月4日の「黒田緩和」をきっかけとした日本株主導の世界的株高が続いていた。ただ、「異次元緩和」とされたこの金融緩和にもかかわらず、日本の長期金利は急騰が始まっていた。それに、この「バーナンキ・ショック」が重なったことで、いよいよ株価も急落に向かったのだった。

 バーナンキ発言のあった2013年5月22日のNYダウは80ドルの下落にとどまったが、むしろ翌23日の日経平均が1000円以上の大暴落となった。これは、当時の世界的株高を日本株が主導していただけに、反動も日本株が最も大きくなったということだろう。「セル・イン・メイ」というマーケットの格言が強く記憶に残るところとなった局面だった。

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 さて、2013年を2015年とし、「黒田緩和」を「ECB緩和」とし、日本株主導の株高を欧州株主導の株高とし、日本の長期金利急騰を独長期金利急騰としたら、よく似た構図にあることがわかる。では、「バーナンキ・ショック」が「イエレン・ショック」となり、「衝撃のセル・イン・メイ」再現に向かうのだろうか?(了)

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【吉田 恒氏】
1985年、立教大学文学部卒業後、投資情報会社の代表取締役社長などを経て、2011年7月から、米国を本拠とするグローバル投資のリサーチャーズ・チーム、「マーケットエディターズ」の日本代表に就任。国際金融アナリストとして、執筆・講演などを精力的に行っている。また「M2JFXアカデミア」の学長も務めている。
2000年ITバブル崩壊、2002年の円急落、2007年円安バブル崩壊など大相場予測をことごとく的中させ話題に。「わかりやすい、役立つ」として、高い顧客支持を有する。
著書に『FX7つの成功法則』(ダイヤモンド社)など

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