ドコモのSIMロック解除は次期iPhoneも対象と判明！しかし制約が多くなったSIMロック解除のメリットは今すぐにはあまりない
そのような中、NTTドコモは2015年5月以降に発売したスマホやタブレットなどのSIMロックについて手続き方法と注意事項を公開した。
●ドコモ向け次期iPhone・iPadはSIMロック解除対応に
NTTドコモの「2015年5月以降に発売された機種の手続き」ページによると、事務手数料の表に目を向けると、「iPhone、iPad」の項目がある。
つまり、次に発売される次期iPhoneについては、NTTドコモとしてはSIMロックが施されて販売されるが、ロック解除対象の製品であることを表している。
たとえば、
次期iPhoneを購入後、SIMロック解除さえすれば、海外に持ちだしたときにiPhone対応の現地事業者のSIMを使うことができることを意味する。
また、ドコモショップの店頭ではなく、電話でのSIMロック解除も受付することや、パソコンでのWebサイト経由でのSIMロック解除でも対応し、その際は事務手数料がかからないことも判明した。
やじるしの先、丸囲みの部分に「iPhone、iPad」の記載がある
●解約後3か月を越えるとSIMロック解除不可に
しかしながら、良いことだけでない。SIMロック解除には、注意点も増えている。
たとえば。
SIMロック解除の待機期間がある。
購入後6か月（半年）間はSIMロック解除に応じない制限だ。
ここで注意したいのは、発売されてから6か月ではなく、購入してから6か月という点だ。
これは海外への転売対策とみられている。「海外で使いたくて、発売から半年経ったモデルを購入したけれどすぐにSIMロック解除できなかった」と、なりえるので注意が必要だ。
また、解約した場合もSIMロック解除に制限があるので注意が必要だ。
SIMロック解除に応じるのは、解約日から3か月以内である必要があるからだ。
たとえば、
購入後3か月以内に解約した場合は、SIMロック解除待機期間の6か月に満たすことができないため、事実上SIMロック解除ができなくなる。
これも、転売対策とされている。解約直前に機種変更し、その後、SIMロック解除して転売することができないようになっている。
さらに、2015年4月までに発売されたモデルをSIMロックする場合は、購入者でなくてもSIMロック解除できたが、これができなくなった。
5月以降に発売されたモデルに関しては、購入者本人でないと解除できないように変更された。
たとえば、
・中古で購入した
・友人、家族から譲り受けた
といったスマホは、持ち主が変わった状態では、SIMロック解除できない。
●ドコモのスマホをSIMロック解除するメリットは実はあまりない
ここで改めてSIMロック解除の恩恵を考えてみよう。
スマホをSIMロック解除のメットは、
・国内他社のSIMカードを認識するようになる
・海外事業者のSIMカードが使える
ドコモから見た国内他社は、KDDIとソフトバンクグループだが、そのどちらも、周波数帯が合わなければエリアが狭くなるなどのデメリットが起こる可能性がある。
ちなみに、格安SIMに関しては大半の事業者がドコモネットワーク網を使っている関係上、現状SIMロック解除の必要はない。
・2015年5月以降に発売された機種の手続き｜NTTドコモ
布施 繁樹
