フランスの経済学者である「トマ・ピケティ」の著書が世界中で話題となっています。総ページ数約700ページ、厚さ2.2センチの『21世紀の資本』(みすず書房)には、いったい何が書かれているのでしょうか?

ピケティから
学ぶべきものは?

今年に入って、マスコミをにぎわしている人物がいます。フランスの経済学者である「トマ・ピケティ」です。彼が有名人になったきっかけは、著書『21世紀の資本』が世界で100万部以上売れているベストセラーになったことです。なぜ、これほど売れたのでしょうか?

彼は、資本主義の世界は格差を自然発生的に生み出す可能性があることを、世界中の約300年間の税務データから示唆しました。それが話題になり、大ヒットとなったのです。

資本家が持っている土地、住宅、工場、株式等の資本収益率「r」と、国の経済成長に連動して上がる所得収益率「g 」との関係を、彼はデータから導き出しました。

過去のほとんどの期間で「r>g 」だったのです。言い換えると「不労所得収益率が労働所得収益率を上回った」という関係になります。

ただ、この結果はファイナンスの定理からすると当たり前です。「r」と「g 」、どちらのリスクが高いか(収益にムラがあるか)と言えば、「r」ですよね。これは株や為替、不動産取引や起業をされたことがある人ならば、肌感覚でわかるはずです。リスクがあるからこそ、それに見合ったリターンがなければ、誰も投資をしません。「r>g」という関係は当然なのです。

しかし、この理論をデータで導き出すことを、これまで誰もしてきませんでした。300年分のデータをカスタマイズにするには高度な統計学知識が必要ですし、大変な労力を必要とします。これも彼の評価が高くなったきっかけといえるでしょう。

しかし、彼の理論が日本でそのまま当てはまるかといえば、謎は多いです。「r>g」という関係により、相続によってさらに格差が広がると示唆されているものの、日本の相続税の最高税率は諸外国の中では、かなり高いほうです。また、「g 」の中身にしてもCEO(最高経営責任者)等の高額所得者と一般労働者との格差という話よりも、日本では非正規雇用者と正規雇用者間の問題のほうがはるかに深刻だと思えるからです。

ただ、私たち投資家がピケティから学ぶべき点は、データから現実を見ようという姿勢です。理論だけでなく、昔からの通説も、実際のデータを見てみると金融ショックや超低金利時代には当てはまらない場合も多いと思われます。

崔 真淑 MASUMI SAI
Good News and Companies代表
神戸大学経済学部卒業後、大和証券SMBC金融証券研究所(現・大和証券)に株式アナリストとして入社。入社1年未満で、当時最年少女性アナリストとしてNHKなど主要メディアで株式解説者に抜擢される。債券トレーダーを経験後、2012年に独立。


この記事は「ネットマネー2015年5月号」に掲載されたものです。