2006年に米国で公開されたドキュメンタリー映画に、『誰が電気自動車を殺したか?』という作品がある。

 1996年、米・カリフォルニア州のZEV規制を受けたGMは、電気自動車「EV1」650台をリース販売。予約が殺到する大人気となったが、ある日突然、販売は中止された。GMのみならず、EVを販売していたフォードやトヨタ、ホンダも同様の措置をとり、それ以降、各自動車メーカーのEVは市場に出回らなくなった。

 EVの普及を「殺した」のはガソリンの消費減少を恐れた石油メジャーや、本当はガソリン自動車を作り続けたい自動車メーカー自身で、「EVの普及により既得権益を失う層が抵抗した」とするストーリーだ。当時のEVの価格と性能を考えれば直ちにガソリン車を脅かす存在とはなり得なかったはずだが、EVの登場に既得権益層が危機感を抱いたのは事実だろう。ではEVと並ぶ新技術であるFCV(燃料電池車)も、同じように既得権益層の抵抗に遭うのだろうか。

 実は、FCVを巡る動きは真逆だ。石油や天然ガスの元売りや自動車メーカー、そして、エネルギー族と呼ばれる議員らはこぞって水素社会を推進しようとしている。

 ジャーナリスト・清水典之氏は、「既得権益を守るための枠組みが水素社会」とした上でその理由を説明する。

「水素と聞くとまったく新しいエネルギーのように思えますが、実際は化石燃料から製造するため、既得権益層は従来と同じビジネスを続けることができるのです。自動車メーカーも、簡単に作れるEVが普及すると業界への新規参入を招いてしまい、エネルギーのインフラも電力会社に牛耳られるので、それよりはマシだと考えているでしょう」

※SAPIO2015年5月号